【ものづくりを手掛ける】メーカーの電気・電子・機械系の会社一覧

グローリーは、通貨処理機、情報処理機及び通貨端末機器、自動販売機、自動サービス機器などの開発・製造・販売・メンテナンスを行うメーカーです。 金融機関・流通・交通・病院・オフィス・学校・レジャー施設などに販路を持ち、高度な知識と技術力を以てレジ業務の効率化・厳正化に務めています。 現金処理機事業を基盤としていますが、近年のキャッシュレス化にも積極的に対応を行い、社会の発展をリードする企業と言えるでしょう。

ブラザー工業は、プリンター（複合機）、ファクシミリ、ミシンなどを製造している電機メーカーです。 「ブラザー工業のDNAを伝承し、未来永劫の繁栄に向けて、変革に挑戦する」を目標にかかげ、日本国内だけでなく海外への事業展開も積極に取り組んでおり、世界的な知名度も高いです。 特に北米やヨーロッパでブランド力が高く、特にSOHO（Small Office, Home Office）向けの複合機、ファックスにおいては北米トップシェアを占め、グローバルマインドで優れた価値を創出する世界でも注目度の高いメーカーと言えるでしょう。

島津製作所は、京都府京都市中京区に本社を置く精密機器、計測器、医療機器、産業機器、航空機器を製造する企業です。 「人の健康」「安心・安全な社会」「産業の発展」の事業領域で、世界中のパートナーとともに革新的な製品・サービスを創出し、より豊かな社会の構築に貢献していくことを目指しています。 長年の事業で培った技術、ノウハウを活用し、複雑化・多様化する社会の課題や要請にこたえる製品・サービスの提供と、それを基にした社会課題解決のための仕組み作りを行い、またコロナ渦後の経済回復に伴う需要の拡大やコロナ渦で発生した新たな需要を取り込み、高い経済成長が予想される地域を中心に事業成長を図っていくことを課題とするなど成長も著しい企業です。

富士電機は日本を代表する大手電気メーカーで、パワエレ、半導体、発電プラント、食品流通といった4つの事業を抱えており、アメリカ、EU地域、東アジア地域、東南アジア・南アジアなどの海外でもビジネスを展開しています。 強みとしては幅広い事業であり、再生可能エネルギーを含む高度な発電プラントから半導体、自販機や工場のオートメーションにまつわるものなど全く別の事業を持っています。 「エネルギー・環境技術の革新により、安全・安心で持続可能な社会の実現に貢献します」「グローバルで事業を拡大し、成長する企業を目指します。」「 多様な人材の意欲を尊重し、チームで総合力を発揮します。」という経営方針を掲げながら、多岐に渡る事業をカバーし合い、成長していく将来性のある企業と言えるでしょう。

ダイフクは、大阪市西淀川区に本社を置く物流システム、立体式の自動倉庫のメーカーです。 主な製品は製造業・流通向けシステム、立体自動倉庫、コンベヤ・ソーター、無人搬送車、移動ラック、半導体・液晶生産ライン向けシステム、自動車生産ライン向けシステム、空港向け手荷物搬送システム、洗車機・関連商品などです。 世界初の無接触給電搬送システムを開発するなど、技術力の高さが強みであり、業界の中でも高い専門性を誇っています。

エレコムは主にパソコン周辺機器、キーボード、マウスなどの製造、販売を行っています。 低価格ながらも確かな質の製品が多く、法人、個人問わず人気が高いため各ショッピングサイトでランキングトップとなっていたり、様々なユーザーがレビューや解説をするなど、多くの人から親しまれています。 近年では新型コロナウイルス対策として防菌・抗菌の商品開発を行ったり、アジア圏を中心とする関連会社を構えるなど世界の動きに敏感な企業と言えるでしょう。

レーザーテックは、半導体およびFPD関連をはじめとする産業分野で、光応用技術を用いた検査・計測のソリューションを提供し、具体的には、半導体関連装置・FPD関連装置・レーザー顕微鏡の三事業を展開しています。 創業以来「世の中にないものをつくり、世の中のためになるものをつくる」を経営理念として、半導体・ＦＰＤをはじめとする先端分野の市場向けに、光応用技術を用いた各種検査・計測システムを提供してきました。 グループの強みである光技術に磨きをかけ、精密機械・エレクトロニクス・ソフトウエアの先進技術を複合させたソリューションを素早く顧客に提供することで、最終製品となる身近な電子機器を通じて世界中の人々の豊かな暮らしづくりに貢献していくことを社会的使命としています。

川崎重工業は日本を代表するグローバル重工業メーカーで、輸送用機器、エネルギー、産業用設備、レジャーといった4つの製品を抱えており、世界中でビジネスを展開しています。 航空宇宙システム事業・車両事業・エネルギーソリューション事業＆マリン事業、精密機器・ロボット事業、モーターサイクル＆エンジン事業など、幅広い事業を抱えていることが強みで、幅広いフィールドで活躍しています。 幅広い事業を持ちつつも各事業は偏っておらず、それぞれが主軸企業となっているため、盤石と言えることが大きな強みでしょう。

日東電工株式会社は、大阪市北区に本社を置く、粘着テープなどの包装材料・半導体関連材料・光学フィルムなどを製造する株式会社です。 ある特定の素材を扱うのではなく、社会で利用される製品の中間材料を、電子素材、自動車製品、工業製品など幅広く手がけています。 「グローバルニッチ」を標榜し、トップシェアを目標におく方針を掲げており、液晶テレビ等に使用される液晶用偏光板、液晶用位相差板、また、熱はく離シートや、ぜんそく治療薬などでは、世界最大のシェアを誇るなど、グローバルに必要とされる企業です。

LIXILは日本を代表するグローバルメーカーで、ウォーターテクノロジー事業、ハウジングテクノロジー事業、ビルディングテクノロジー事業、の3つの事業を主軸に、世界中でビジネスを展開しています。 住まいという観点から家の中の水回りから内装などに加え、非木造見物のコンサルティングからメンテナンスまで全ての流れに参画しています。 「世界中の誰もが願う、豊かで快適な住まいの実現」を、企業としての存在意義として明確化し、社会に対する持続的な価値創造の実現に取り組んでいます。

富士通ゼネラルは空調機を主力ビジネスとするメーカーで、他にも情報通信・電子デバイス・家電製品のリサイクルなどの事業を展開しています。 「ー共に未来を生きるー　私たちは革新的なモノづくりを通じて、世界中のお客様と社会のために、安らぎに満ちた、今日にない明日を届けます。」という企業理念の下、お客さまと社会に寄り添い、新しい価値の提供により、快適・安心・安全な社会の実現に貢献することを目指しています。 IT化が進み、社会の変化に対応するために、情報通信・電子デバイスのビジネス基盤の強化やキャッシュを生み出す力の強化などが戦略に掲げられ、成長が期待できる企業です。

日本精工はベアリングの国内最大手で、自動車向けベアリングや部品事業が売上の7割を占めています。 産業機械事業と自動車事業を展開し、前者では工作機械をはじめとする生産財、風力や鉄道など社会基盤インフラ、家電やPC、更には車載モータなど、幅広い産業への軸受や精機製品の供給を通じて、安全で安心、快適な社会を支えており、後者では自動車のあらゆる構造に精通した強みを活かして、部品単体の設計だけでなく、「走る、曲がる、止まる」など、自動車の機能を進化させていきます。 「MOTION&CONTROLを通じ、円滑で安全な社会に貢献し、地球環境の保全を目指すとともに、グローバルな活動によって、国を超えた人と人の結びつきを強める」という企業理念のもと、社会の変化に合わせた柔軟な成長を遂げている会社です。

ジェイテクトはトヨタグループの主要会社として、主に精密部品メーカーの製造・販売を行っています。 その実績は輝かしく、自動車用ステアリングの分野では世界シェアNo.1など、世界でも認められる技術力を要しています。 また、ジェイテクトの活動拠点は国内だけにとどまらず、北米、アジア、欧州、オセアニアなど世界各国に約100社のグループ会社を構え、世界各国と取引実績が豊富なグローバル企業と言えます。

日本電子は電子顕微鏡の世界シェアNo.1のメーカーであり、理科学・計測機器事業、産業機器事業、医用機器事業を展開しています。 「創造と開発」を基本として世界クラスの装置を提供する「分析・計測の世界において欠かせない企業」さらには独自のソリューションと付加価値を提供するOnly One Companyとなることを目指しています。 老舗ながらも、今後はコアテクノロジー強化や成長市場への積極参入など、新たな課題を持って成長していく企業です。

未来工業は、住宅建築分野で電気設備資材・給排水設備およびガス背設備資材の製造販売を行う会社です。 主な製品は、スイッチボックス・ダクト・エアコン配管材・照明・給水湯関連付属品・工具などで、随所に創意工夫が盛り込まれており、長い間オリジナル製品を生み出して続けてきている点が強みです。 現在では国内市場シェアが70％、特許取得件数は約800件になり、現在においても毎年100件程度出願するなど、アイデア力は業界随一と言えるでしょう。

本田技研工業は二輪車と四輪車を主軸に、売上収益が13兆、営業利益6000億を超える大手グローバルメーカーです。 二輪自動車・四輪自動車・ライフクリエーション事業の3つを主な事業としており、他には、リース車両などを扱う金融サービス事業なども行っています。 二輪自動車に関してはアジアを中心に、世界各国で高いシェアを占めており、国内においては、レンタルサービスなどカーシェアの様な動きも出てきているなど、国内外を問わず社会の変化に合わせた事業展開を行っています。

デンソーは世界の主要なカーメーカーに製品供給を行う世界トップクラスの自動車部品大手企業です。 取り扱う商品は、熱機器・エンジン・駆動系といって幅広く、同時に深い専門性を評価されています。 また、事業内容では既存の自動車部品は堅調である一方で、Maasという次世代ビジネスにも果敢に挑戦し、具体的には、イノベーションMaaSテクノロジー・量子コンピューティング・デンソーテクニカルレビューなどに取り組むなど、新しいチャレンジにも積極的な企業です。

バルミューダは製品企画、デザイン、設計、開発や国内外での製品等の販売を主として、トースターや省エネ扇風機、キッチン家電や空調機器、LED証明等の家電製品を企画から販売している家電メーカーです。 業績も好調であり、最近ではドイツ現地法人の設立や韓国・中国での製品販売など、海外進出にも積極的です。 「自由な心で夢見た未来を、技術の力で実現して人々の役に立つ」というミッションを掲げ、クリエイティブでグローバルな成長企業と言えるでしょう。

横河電機は計測、制御、情報の技術を活用して様々な事業を展開し、社会課題の解決に貢献しています。 主力事業である「制御事業」はプラントの生産設備の制御・運転監視を行う分散系制御システムなどを提供し、エネルギー&サステナビリティ事業・マテリアル事業・ライフ事業・測定器事業なども展開しています。 サービス提供事業者にとって使いやすく、運用負荷を抑えた産業用IoT（IIoT）のハードウエア、ソフトウエア、クラウド環境を提供するソリューション事業も展開し、社会共通の課題の解決と持続的成長の実現を図っていく企業です。

豊田合成は自動車部品を主軸にグローバルな事業展開をしており、樹脂・ゴム・LED技術で安全・快適で環境に優しいクルマづくりに貢献しています。 企業の強みとしては、「製品に優位性をもたらす材料・工法技術」「グローバルネットワーク」「革新的な製品」などが挙げられます。 近年では自動車分野で培った技術を活用し新しい特機製品を開発し、特機製品の活動領域は家電・通信機器・住宅・福祉健康・農業建設機器など、幅広く事業を広げています。

オカムラはオフィス家具や商業施設向け機器などの大手メーカーで、オフィス家具業界第2位の売り上げベースを誇ります。 具体的にはオフィス環境事業・商環境事業・物流システム事業を展開し、オフィスや人が集う教育施設、劇場、ミュージアムなどの文化施設、研究施設や医療・高齢者施設の製品・サービスの提供、デザイナーによるレイアウトや内装のプランニングから什器の製造、施工、メンテナンスまで、店舗づくりのトータルサポート、物流システムの改善の提案から、 ソフトウェアの開発、機器導入、運用支援、アフターサービスのトータルサポートを行っています。 創業の精神として「創造、協力、節約、貯蓄、奉仕」の5つの言葉からなる社是と恋本方針により、「よい品は結局おトクです」をモットーに、顧客目線で社会に貢献しています。

ヤマハ発動機は二輪車の開発をベースとしており、パワートレイン技術や走行・航走を支える車体・艇体技術をコア・テクノロジーの技術を発展させながら半世紀にわたってグローバル化に取り組んでいます。 パワートレイン技術はマリンエンジンやRV、パワープロダクツ事業といった新たな軸を生み出しています。 二輪車や自動車関連商品だけではなく、産業用ロボットや産業用ヘリコプターの開発や、販売金融なども手がけ、幅広い事業展開から人に感動を与える社会を実現し、豊かな生活を送れる社会を目指した企業目的を持っています。

ホーチキとは安全と安心を追求する総合防災メーカーで、1918年の創立以来、日本初の火災報知機メーカーとして日本の火災防災業界をリードしています。 創立以来、コンサルティングから研究・開発、製造、販売、設計・施工、メンテナンスまで一貫体制で行っています。 現在では火災防災関連だけでなく、テレビ共同受信設備、地上デジタル放送受信システム、LAN設備、ネットワークカメラシステムなど情報通信設備や防犯設備などにも力を入れ、現代社会の「住」の発展に貢献している企業と言えるでしょう。

農業機械、建設機械で有名なクボタは、国内首位、世界でも3位という世界有数の農業機械メーカーです。 日本のみならず、世界中の食料・水・環境問題を解決する為にグローバルに事業を展開しており、世界120か国以上でクボタの製品が取引されています。 国内の水道管のシェア率は6割を超え、小型建機や建築材料、鉄管、産業機械向けディーゼルエンジンの製造も手掛けるなど、生活必需はもちろん産業の発展、世界中の環境を支えるグローバル性など、世界的な社会貢献度が高い企業です。

リコーは、複合機やプリンター等のデジタルサービスやデジタルプロダクツ、産業プリンター等のグラフィックコミュニケーションズ、精密機器部品の製造等のインダストリアルソリューションズを手がける企業で、日本を代表する大手企業です。 特にリコーデジタルサービスでは、IT環境の構築からネットワーク環境の運用支援、ユーザーサポートなど、幅広いサービスを提供しています。 現在はリモートなどの新しい働き方に合わせた製品を開発するなど、社会の変化に合わせた事業展開を行っています。

パナソニックは国内の家電メーカーで第3位の売り上げを誇る、日本のトップ企業の一つです。 事業内容はテレビやドライヤー、洗濯機などの家電製品だけではなく、住宅設備や建材などを活用し、住空間の提供や車の設備を作る車載事業も行っています。 BtoC事業はもちろん、業務用冷蔵庫やオフィス設備、顔認証システムなどのBtoB事業も行っており、現在の事業領域は多岐にわたり、日本の生活を大きく支えている企業です。

京セラグループでは、素材から部品、デバイス、機器、さらにはサービスやネットワーク事業にいたるまで、多岐にわたる事業をグローバルに展開しています。 主力事業は自動車用部品、半導体関連部品、電子デバイスであり、高度な技術力は世界でも指折りです。 昨今のIoT、スマートフォンの普及、デジタル化の推進から半導体や電子部品の社会からの需要が高く、企業の先行きも明るいため、将来有望であるとされています。

日本電産は現在、世界中にグループ企業約300社を擁しており、小さいものから大きいものまで、 “回るもの、動くもの”全てを手がける「世界No.１の総合モーターメーカー」です。 さらなる成長に向けて、グループ会社各々が技術力、競争力を高めるとともに、モーター関連領域で高い技術を持つ企業のＭ＆Ａにも積極的に取り組んでいます。 「世界一」の実現に向けた「情熱、熱意、執念」「知的ハードワーキング」「すぐやる、必ずやる、出来るまでやる」という三つの精神こそが、日本電産の強みと言えます。

三菱重工は、発電プラントなどの社会インフラ、船舶、航空機などの輸送機器、大型ロケットなどの宇宙機器に至るまで、世界中の人々の生活を支え、産業活動の基盤となる様々な製品を提供しています。 陸・海・空から宇宙まで広がる壮大なビジネスフィールド、そして世界に誇る最先端の技術力とたしかなものづくりで社会を支えるビッグビジネスをグローバルに展開しています。 今後は新型コロナウイルス感染症の影響長期化や、今後の事業環境の更なる変化を想定し、次期事業計画の策定を前倒しで進めていくことも公表するなど、社会の変化に柔軟に対応していく姿勢も見せ、今後の活躍が期待される企業です。

東京エレクトロングループは、本社及び39社の関係会社で構成され、エレクトロニクス技術を利用した半導体製造装置及びＦＰＤ (フラットパネルディスプレイ)製造装置の開発・製造・販売・保守サービスを主な事業の内容としています。 東京エレクトロンの原動力は、業界のリーディングカンパニーとして育んだ豊かな技術力、確かな技術サービスに基づく顧客からの信頼、そして環境変化に柔軟かつ迅速に対応できる社員と、そのチャレンジ精神です。 今後も技術革新による価値創出が見込まれるエレクトロニクス技術を基盤とした成長分野において、最先端技術を活かして事業を推進し、ワールドクラスの高収益企業を目指していきます。

ファナックの主力事業は生産設備機器で、FA機器(Failuer Analysis)、Robo Machineの二つであり、FA機器(Failuer Analysis)は、生産設備が正しく稼働しているか否かを調べる装置であり、Robo Machine:は切削、電動射出や放電加工など異なる方法による生産機器です。 ファナックの事業は生産設備の製造販売となっており、その取引先は世界各国の幅広い業界における製造メーカーで、連結ベースで海外売上は8割を超える水準です。 「one FANUC」を合言葉に、FA・ロボット・ロボマシンが一体となったトータルソリューションの提供、およびグループ一体となった世界のお客様への対応、というファナックならではの強みを最大限活かしていきます。

村田製作所はコンポートネント（コンデンサ・圧電製品など）、モジュールの電子部品並びにその関連製品の開発および製造販売を主な事業としています。 主力製品はセラミックコンデンサーで、世界トップクラスのシェアを誇り、その他、セラミックフィルタ、センサー部品、圧電製品などの開発・製造も行なっています。 近年は、自動車やエネルギー、ヘルスケアなどの注目市場、AIやIoT、5Gなどの新興市場に対して研究開発を進め事業拡大を図るなど、成長がめざましい企業です。

ディスコは、1937年に創業され、精密加工装置・加工ツールの製造メーカーとして成長を続けてきました。 独自の技術を持ち、競合優位性となるポイントが複数あり、こうした強みが信頼に繋がり、精密加工装置・加工ツールの製造メーカーとして実績を積み上げてきました。 「高度なKiru・Kezuru・Migaku技術」に事業領域を定め展開し、事業の選択と集中をする事で、業界での実績を積み会社としての信頼に繋がっています。

三菱電機は重電システムや産業メカトロニクス、情報通信システム、電子デバイスなど多岐に渡る事業を展開している、総合電機メーカーです。 事業として、「重電システム」「産業メカトロニクス」「情報通信システム」「電子デバイス」「家庭電機」5つの事業を展開し、「重電システム」「産業メカトロニクス」の2事業が売上高の過半数を占めます。 主な製品は「重電システム」ではタービン発電機、水車発電機、原子力機器、電動機、変圧器などを、「産業メカトロニクス」ではプログラマブルコントローラー、インバーター、サーボ、表示器、電動機などを製造し、世界に向けて販売しており、世界的にもニーズの高い企業です。

三菱自動車工業では、セダン・ミニバン・軽自動車・SUVなどの車を製造・販売しています。 100%電気だけで走るエコな電気自動車「i-MiEV」は、停電や災害時に電力源として活躍する作りになっており、電気自動車の数は近年少しずつ増えています。 高齢運転者を含めたすべてのドライバーによる交通事故発生防止・被害軽減対策など、安全運転をコンセプトにした新しい自動車の提供などを行うなど、これからのカーライフをけん引する企業と言えるでしょう。

ニコンは1917年設立の老舗精密機器メーカーで、主力事業であるカメラ事業を含む映像事業・精機事業・ヘルスケア事業・コーポネント事業・産業機器事業といった5つの事業を展開しています。 長い歴史で磨き上げたノウハウとテクノロジーから生まれるカメラは自然な発色が特徴的で、風景写真に向いており、カメラ市場が縮小する中でもその人気は健在です。 とはいえ、全体を見ればカメラの需要自体は減っており、今後はヘルスケア事業や産業機器事業といった他事業を伸ばしていくことが課題とされています。

コニカミノルタの事業内容は、情報機器や医療機器、産業用計測機器等の販売・サービス提供を行っています。 また、医療機関への物資提供や新型コロナウイルス感染症の研究サポートも行なっており、今まさに需要が高い企業です。 モノ売りのビジネスから、DXによる高付加価値サービスを主体としたビジネスに変化させ、今後は社会課題の解決にも貢献していくことを目指している成長企業です。

セイコーエプソンは1942年に創立し、ウォッチ事業を開始、その後プリンター事業や半導体事業を展開します。 事業は「プリンティングソリューションズ事業」と「プロフェッショナルプリンティング事業」の2事業です。 大容量インク搭載のプリンターの売れ行きが新興国や北米、西欧、日本で好調であり、在宅勤務や家庭学習の機会が増加し、家庭での印刷ニーズが高まっていることにより、利益が拡大している成長企業です。

SHARPでは、電気通信機器・電気機器及び電子応用機器全般並びに電子部品の製造・販売を主な事業内容としています。 生活家電製品やPC周辺機器、スマートフォン、センサー、半導体製造装置などの製造を幅広く手がけ、今や日本人の生活にはなくてはならない存在と言えます。 常に人々の生活を便利にするためのチャレンジを失わず、探求していく姿勢から、今後の新しい進化に対しても期待される企業です。

日野自動車の主な事業内容としてはトラック・バスの製造販売があげられます。 企業理念は『人、そして物の移動を支え、豊かで住みよい世界と未来に貢献する』であり、自動車を通して国内外の生活の根幹を支えています。 将来実現したい社会は「自由に安全に効率的に、人とものが移動する豊かで住みよい持続可能な社会』」であり、安全、環境への優しさ、効率的な移動に焦点を当てて注力する経営戦略を掲げるなど、成長も期待される企業です。

オムロンはヘルスケア事業を行っていることが一般消費者には知られていますが、制御機器事業、社会システム事業、電子部品事業とB to Bのビジネスにおいても力を発揮しています。 「われわれの働きで われわれの生活を向上し よりよい社会をつくりましょう」という社憲を掲げ、製品で生活をよりよくするだけでなく、海外展開も進めています。 医療機器のソーシャルニーズが高まっていく中で、今後の業界を牽引していく企業と言えるでしょう。

スズキは自動車業界の大手であり、国内外でも人気の会社です。 事業内容は、二輪車・四輪車・船外機・電動車いす・産業機器の開発、製造、販売であり、自動車のみならず福祉の分野でも事業を広げています。 自動車業界は変化が激しいといわれる中で、豊かな想像力でグローバルに成長し、電動化、ソフトウェア化の流れの中で、スズキは今まで以上に品質を重視するなど基盤を守りつつ進化していく企業です。

ヤマハは、世界に誇る日本の音楽機器メーカーであり、そのブランド知名度は世界的にも高く、特にピアノの販売額に関しては50年以上も世界トップを走り続けている企業です。 音・音楽を通して「感動を・ともに・創る」ことを目指す企業です。その事業内容はアコースティックからデジタルまで多種多様な楽器をはじめ、業務用音響機器や家庭用オーディオ機器、および楽器や音響機器の部品や装置の製品やサービスの提供で、世界最大の総合楽器メーカーとして築いてきた強みとブランド力があります。 現在は長い自粛生活における巣ごもり需要で電子ピアノやギターといった個人向けの商品の販売が伸び、成長が期待されています。

ソニーの事業内容は、「ゲーム＆ネットワークサービス」「音楽」「映画」「エレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション」「イメージ&センシリング・ソリューション」「ホームエンタテインメント＆サウンド」「半導体」「コンポーネント」「金融」「その他」から構成されています。 例えば金融であれば、「ソニー銀行」等は皆様もご存じかと思います。幅広い事業同士を掛け合わせて、シナジーを生むような体制になっています。 幅広い事業で総合的に日本の生活や産業をバックアップしている、日本になくてはならない企業と言えるでしょう。

スバルは自動車の製造・整備はもちろんですが、加えて航空機の製造や、工場で使用する産業用機器の製造まで手掛けています。 さらには国内の航空宇宙業界でもトップクラスに食い込んでおり、防衛省向けの航空機や、JAXAの実験機器の製造を行っているなど、自動車以外の領域でも幅広く活躍を見せています。 自動車だけではない領域に幅広く事業を展開していくことから、生活だけではなく今後の産業に貢献していく企業と言えるでしょう。

ホンダは、日本でトップクラスの大手自動車会社です。 事業内容は、二輪・四輪自動車・汎用製品の製造と販売事業が主な事業で、ほかにもロボットや航空機等の新規事業にも力を入れています。 日本やアジアだけでなく北米・南米・ヨーロッパ等の全世界でも事業を展開するなど、グローバルなニーズにも柔軟に対応しているところが特徴と言えるでしょう。

キーエンスは、センサーや測定器、ビジネス情報機器などの製造・販売を行う総合メーカー会社です。 工場をはじめとする生産現場だけではなく、通信・自動車・食品などの分野にもサービスを提供しており、25万社以上の顧客と取引を行っています。 グローバル展開も行っており、全世界でも46ヵ国に220もの拠点を構えるなど、日本国内だけではなく、海外からも高い評価を受けているため、世界的にも有名な企業だと言えるでしょう。

トヨタ自動車は、世界をリードする大手自動車メーカーです。 自動車以外にも造船やロボットの製造・開発、教育機関の運営や住宅地の開発など、自動車から始まって人々の生活全般を支える事業を多数展開しています。 グローバルで革新的な経営によって、社会との調和のある成長をめざしており、世界も注目する企業として、国際社会から信頼される企業作りを目指している世界的トップ企業の1つです。

NECは住友グループの日系の電機メーカーであり、コンピューターの製造、販売やITサービスなどの事業を行っています。 事業内容は、ITシステムなどの整備や提供を社会公共機関に向けて行う「パブリック事業」、民間の顧客に向けてITサービスの提供を行う「エンタープライズ事業」、国内の通信事業者に向けたネットワーク関連のサービスの提供や、機器の製造・販売を行う「テレコムキャリア事業」、顧客のネットワークに関わるソフトや、コンピューターのなどに関わる統合的なサービスの提供を行う「システムプラットフォーム事業」を行っています。 今後は感染症対策に向けたソリューションの提供などNewNormalに向けた取り組みや、NTTや楽天モバイルとの協業など5G領域での取り組みで注目を集めるなど、大手でありながらも貪欲な成長を遂げている企業です。

日産は日本の自動車メーカーとして有名な企業で、1933年に自動車製造会社を創業し、海外からの技術を吸収し技術力が高い自動車開発をすすめてきた老舗企業です。 近年、日産で電気自動車の普及にも努め、環境や安全面と向き合っている部分が非常に評価されています。 今後はより電気自動車のシェアを広げ、また完全自動運転に向けた技術開発を行うなど、自動車業界の新しい部分を切り開いていく企業です。

富士通は、国内のICTベンダーで売上高1位の企業です。 主な事業内容は、法人顧客向けに、SIなどのサービス事業やシステムプラットフォーム提供を行う「テクノロジーソリューション」、パソコン関連の事業である「ユビキタスソリューション」、半導体パッケージや電池などを開発する「デバイスソリューション」です。 今後はDX、AI、5G等の最新トレンドに関しては、他社よりも早く実績を積み、信頼できるブランドを築き上げることを目指すなど、今後のIT業界の発展に貢献していく企業です。