EY新日本有限責任監査法人は平均年収791万円!年代・役職別年収を紹介

EY新日本有限責任監査法人は平均年収791万円!年代・役職別年収を紹介

EY新日本有限責任監査法人への転職で気になる平均年収、ボーナス、給与制度、待遇などの評判を紹介します。高年収と評価される監査法人業界で、4大会計事務所の一つでEYのグローバルネットワークを駆使できるEY新日本有限責任監査法人へ転職をお考えの方は必見の内容です。

記事の目次

  1. 1.EY新日本有限責任監査法人の平均年収は791万円
  2. 2.EY新日本有限責任監査法人の年代別平均年収
  3. 3.EY新日本有限責任監査法人のコンサルタントの役職別の平均年収
  4. 4.EY新日本有限責任監査法人の競合他社との平均年収比較
  5. 5.EY新日本有限責任監査法人の新卒者の初任給
  6. 6.EY新日本有限責任監査法人の企業概要・提供サービス・今後の展望
  7. 7.EY新日本有限責任監査法人が転職者に求める人物像
  8. 8.EY新日本有限責任監査法人のボーナス・残業代などの待遇の評判・口コミ
  9. 9.EY新日本有限責任監査法人の福利厚生は育児・介護が手厚い
  10. 10.EY新日本有限責任監査法人への転職は手厚いサポートのある転職エージェントへご相談を!

EY新日本有限責任監査法人の平均年収は791万円

EY新日本有限責任監査法人の平均年収は791万円です。

dodaが2022年12月に公開した「平均年収ランキング(職種・職業別)【最新版】」によると、EY新日本有限責任監査法人が属する「専門職(コンサルティングファーム/専門事務所/監査法人)」の平均年収が最も高く平均年収585万円でした。
dodaの結果より、EY新日本有限責任監査法人は専門職(コンサルティングファーム/専門事務所/監査法人)の平均年収よりも高いといえます。
 

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EY新日本有限責任監査法人の年代別平均年収

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年代 年収 給与 賞与
20歳~24歳 510万円 31万円 130万円
25歳~29歳 635万円 38万円 170万円
30歳~34歳 700万円 43万円 175万円
35歳~39歳 800万円 50万円 210万円
40歳~44歳 890万円 56万円 223万円
45歳~49歳 1,000万円 61万円 260万円
50歳~54歳 1,070万円 68万円 255万円
55歳~59歳 1,023万円 63万円 265万円
60歳~64歳 700万円 40万円 175万円

EY新日本有限責任監査法人の年代別の年収・給与・賞与を表にしました。
若手社員は年収600万円台と平均的な年収ですが、年収はどんどん上がっていき45歳あたりから年収1,000万円を超えます。

その後、定年まで年収の上がり幅は小さいですが安定して年収1,000万円台を維持できる可能性が高いです。

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EY新日本有限責任監査法人のコンサルタントの役職別の平均年収

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役職 平均年収
スタッフ 400万~850万円
シニアスタッフ 550万~900万円
マネージャー 650万~1,100万円
シニアマネージャー 900万~1,400万円
パートナー 1,400万円~

上記はEY新日本有限責任監査法人のコンサルタントの役職別の平均年収です。
同じ役職の中でも平均年収には大きくばらつきがあるため、昇進した時の業績や評価によって年収が変わってきます。

上記の金額に残業代が支給されるため年収が大きく変わってきます。しかし残業代で年収を上げようと考え、長時間残業ばかりしていると時間内に仕事を終わらせるマネジメント力がないと判断され、降格してしまうこともあるので注意が必要です。
 

EY新日本有限責任監査法人の競合他社との平均年収比較

日系の大手監査法人であるEY新日本有限責任監査法人の競合として視野に入ってくるのが、4大会計事務所であるKPMG有限責任あずさ監査法人、有限責任監査法人トーマツ、PwCあらた有限責任監査法人の3社です。
競合他社との平均年収を比較した表が、以下のようになります。
 

社名 平均年収
KPMG有限責任あずさ監査法人 803万円
有限責任監査法人トーマツ 799万円
EY新日本有限責任監査法人 791万円
PwCあらた有限責任監査法人 756万円

競合内で平均年収を比較してみると、EY新日本有限責任監査法人は3番目に位置しています。

給与制度の特徴かから、ボーナスは他の監査法人より少ないものの、基本給と残業の付けやすさがボーナスの少なさをカバーしています。
その為、残業時間が多い場合には非常に高い月収、年収になります。
しかし、実力主義というよりは、年功序列の部分が多いので、上記の給与を比較した表はあくまで参考値として捉えてください。

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EY新日本有限責任監査法人の新卒者の初任給

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職種 初任給
監査トレーニー 月額238,000円
データ分析エンジニア 月額300,000円
コンサルタント 月額300,000円

EY新日本有限責任監査法人の新卒者の初任給を表にしました。
監査トレーニーは監査業務として勤務しながら公認会計士、USCPA試験の合格を目指す職種です。合格後は会計士として勤務できるため、年収が上がることが予想されます。
 

EY新日本有限責任監査法人の企業概要・提供サービス・今後の展望

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EY新日本有限責任監査法人の企業概要は下記の通りです。
企業概要

2022年12月31日 現在

名称 EY新日本有限責任監査法人
Ernst & Young ShinNihon LLC (英文名称)
理事長 片倉 正美 (2019年7月1日就任)
設立 2000年4月1日
資本金 1,121百万円
本部・東京事務所 〒100-0006
東京都千代田区有楽町一丁目1番2号
東京ミッドタウン日比谷 日比谷三井タワー
TEL:03-3503-1100(代表)
人員構成
  社員 職員 合計
公認会計士 541 名 2,517 名 3,058名
公認会計士試験合格者等 941 名 941 名
その他 10 名 1,433 名 1,443 名
合計 551 名 4,891 名 5,442 名

※非常勤は除いています
被監査会社数
金商法・会社法監査 860 社
金商法監査 52 社
会社法監査 1,258 社
学校法人監査 70 社
労働組合監査 7 社
その他法定監査 772 社
その他任意監査 730 社
合計 3,758 社
事務所所在地
  • 国内事務所 17カ所
    ◎東京、札幌、仙台、福島、新潟、富山、金沢、松本、静岡、浜松、名古屋、大阪、広島、高松、福岡、那覇 (◎主たる事務所)
     
  • 海外駐在 37カ所
    ロンドン、アムステルダム、ブリュッセル、デュッセルドルフ、フランクフルト、ミュンヘン、チューリッヒ、ワルシャワ、イスタンブール、グルグラム、ニューヨーク、アトランタ、ナッシュビル、シカゴ、ヒューストン、ロサンゼルス、サンフランシスコ、シアトル、メキシコシティ、レオン、上海、北京、大連、広州、深圳、香港、台北、ソウル、バンコク、ホーチミン、ハノイ、クアラルンプール、シンガポール、ジャカルタ、シドニー、メルボルン、パース

提供するサービス

4大会計事務所のひとつ、EYのメンバーファームであるEY新日本有限責任監査法人では、監査業務、財務会計アドバイザリー、コンサルティングを提供しています。
コンサルティングでは、金融、製造、ヘルスケアなど幅広い業種をカバーしています。

EY新日本有限責任監査法人の今後の展望

EY新日本有限責任監査法人では今後、デジタル技術の活用とグローバル対応力の強化の2軸で企業活動を活性化させる方向で動いています。

デジタル技術の活用では、新しいテクノロジーによる監査の変革やイノベーションに取り組むEYと連携を図りながら、いち早くデジタル技術を監査の現場に取り入れ、より深度のある高度な監査を実現するべく投資を促進していきます。

グローバル対応力の面では、企業活動のグローバル化に伴い組織構造が複雑化している状況において、海外子会社の管理やグローバルリスクマネジメントへの対応が迫られています。
これに伴い、より高い水準でグループ監査を実施することへの期待も高まる中、EYのグローバルネットワークを駆使し、さらに最新のデジタルツールを活用することにより、被監査会社からの期待に応えていきます。

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EY新日本有限責任監査法人が転職者に求める人物像

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EY新日本有限責任監査法人が求める人物像は下記の通りです。

EY新日本有限責任監査法人が求める人物像

  • 最先端のデジタル技術を活用できる
  • グローバル対応力がある
  • 卓越した知見を持っている

最先端のデジタル技術を活用できる

デジタル技術の急速な進化は、被監査会社のビジネスの変化に対応していくための受け身の対応としてではなく、監査法人のビジネスモデルを大きく変革させる好機と捉えられなければなりません。
新しいテクノロジーによる監査の変革やイノベーションに取り組むEYと連携を図りながら、いち早くデジタル技術を監査の現場に取り入れ、より深度のある高度な監査を実現するべくデジタル技術を活用できる人材が求められています。

グローバル対応力がある

企業活動のグローバル化に伴い組織構造が複雑化している状況において、海外子会社の管理やグローバルリスクマネジメントへの対応が迫られています。
これに伴い、同社がより高い水準でグループ監査を実施することへの期待も高まっています。
このような状況の中、EYのグローバルネットワークを駆使し、被監査会社の期待に応えられる人材を求めています。

卓越した知見を持っている

デジタル技術ではカバーできない、人だからこそ提供できるプロフェッショナルとしての「卓越した知見」を重要視し、このような知見のある人材を登用することで、他の監査法人では提供できないレベルのサービスを提供する地盤を整えることが可能になります。

EY新日本有限責任監査法人のボーナス・残業代などの待遇の評判・口コミ

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下記では、EY新日本有限責任監査法人におけるボーナス・残業代に関する評判・口コミについて紹介します。

男性

男性

ボーナスは他ファームより少ないものの、基本給の高さと残業代の付けやすさがこれをカバーしています。
年度での昇給は数千円程度だが、スタッフからシニアに上がると大幅な増額があります。
どのファームも同じだと思いますが、終了試験に落ちるとシニアには上がれないため、年収に大きな差が出ます。

評価制度としては、徹底された能力による評価で、各職階で1年はやく昇格することができます。
一方でそれ以外での昇格は厳しく、年功序列な考えは若干あります。
大規模クライアントにアサインされ、成果を出しているものは周りより1年早く昇格していきます。

女性

女性

シニアくらいまでは一般企業よりも高い水準の給与・ボーナスとなっているが、マネージャーで頭打ちがきます。
一般事業会社で上り詰めていく人に途中で抜かれるような給与設計です。
ただ、残業はすればするほど残業代がでるので、給与を増やす為に残業を多くする人が一定数います。

EY新日本有限責任監査法人の福利厚生は育児・介護が手厚い

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EY新日本有限責任監査法人において設置されている福利厚生制度は下記の通りです。
特に育児、介護を行う社員に対する制度が手厚く、ここでは、「育児、介護に関連する福利厚生」と「その他の福利厚生」で紹介します。

育児、介護に関連する福利厚生

  • 育児・介護に伴う複線型勤務制度
    小学校卒業までの子を養育する職員または要介護状態にある家族を介護する職員は、「短時間勤務」・「所定時間のみの勤務」のほか、法人独自の「所定労働日数の低減」の勤務形態を選択可能です。男性職員でも利用可能です。
  • ベビーシッター利用補助
    小学校卒業までの子を養育する職員が業務のためにベビーシッター派遣サービスなどを利用する場合、利用料の60%を補助されます。
  • 看護休暇
    法定の無給の子の看護休暇、介護休暇に加え、法人独自の有給の看護休暇が年5日取得できます。
    子どもだけでなく、配偶者、父母などの家族の看護も看護休暇の対象となります。
  • 育児休業
    法定では2歳までの育児休業を3歳まで取得することが可能です。
    全国的な待機児童問題は依然として深刻です。
    保育園に入園できないことが理由で退職するケースを防ぎ、キャリア継続を支援します。
  • 配偶者出産休暇
    人生の一大イベントであるお子様のお誕生時には配偶者出産休暇(出産日以後3か月以内、5日間。分割して使用可)を取得することが可能です。
    お子様が生まれる日、自宅に迎える日、出生届けを出す日、1か月健診の付き添いなどご家族の状況に応じてフレキシブルに利用することができます。
  • 育児コンシェルジュ
    仕事と育児の両立支援策の一環として、「育児コンシェルジュサービス」を導入しております。
    妊娠中から現役ママ・パパさんの育児相談、保活まで育児に関するどんなご相談事も専門のコンシェルジュが相談に応じます。
  • EY託児
    祝日は保育園がお休みです。
    繁忙期の祝日出勤日に安心して勤務ができるように、法人内にて臨時の託児を行っています。

その他の福利厚生

  • 法人契約スポーツクラブ
    福利厚生の一環として、社員・職員が身近で気軽に参加できるスポーツクラブと法人契約をしています。
  • 会員制リゾート
    日本オーナーズクラブ、星野リゾート・トマムなどと法人契約をしています。全国(北海道、上越、軽井沢、箱根、浜名湖など)にある契約宿泊施設の利用が可能です。
  • カフェテリアプラン
    各自に付与されるポイント内で、旅行、スポーツクラブ、医薬品や健康関連用品の購入など、自由に選択して利用することが可能です。
  • クラブ活動
    運動部系では野球部、フットサル部、テニス部、スキー・スノーボード部など
    文化部系では将棋部、茶道部、書道部、陶芸部など
  • 選択制企業型確定拠出年金制度
    給与の一部を掛金として選択することで、確定拠出年金制度に拠出することができます。(選択した拠出金に対し補助金3%の給付)

下記は、EY新日本有限責任監査法人における福利厚生に関する評判・口コミについて紹介します。

男性

男性

福利厚生はほとんどなく、健康保険組合で付与されるポイント(提携サイトでの買い物で利用)がありますが、付与ポイントは年々減少傾向にあります。
会社全体として、退職金制度や福利厚生などは充実しているとは言えないが、一般的な監査業界の水準と同程度であると思います。

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また、ボーナス含め給与水準も日系企業の中ではトップクラスで高く、残業のつけやすさから非常に高年収になることも特徴です。
監査サービス自体も、クライアントに高く評価されており、非常にやりがいのある仕事であるといえます。
そんな、同社への切符を掴むには高難易度の選考を突破しなければなりません。

そんな高難易度の選考が評判のEY新日本有限責任監査法人へ転職したいのなら、転職エージェントの利用をおすすめします。
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亀ちゃん
ライター

亀ちゃん

新卒でコンサルティングファームに入社し、様々な業種のクライアントの課題解決に取り組む。コンサルティングファームで得た人脈やスキルを活かし、フリーコンサルタントとして独立。コンサルティングファームで得た専門性を基に、コンサルティングファームや難関企業の記事を執筆。

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