日本M&Aセンターの年収はなぜ高い？その理由や噂の実態を解説！

2024年1月15日

日本M&Aセンターの年収が高い理由、他社との比較、年収以外の報酬を中心に解説しています。また、日本M&Aセンターで働く社員の口コミを紹介していますので、実際の満足度についても確認できます。日本M&Aセンターに転職への考えている方は、ぜひ参考にしてください。

日本M&Aセンターの年収が高い理由

日本M&Aセンターは、東洋経済オンラインで毎年公表されている「平均年収が高いトップ500社ランキング」では、毎年TOP10にランクインしており、高年収である事で知られています。

社員の平均年収は1,243万円(2021年3月期有価証券報告書)であり、年収で肩を並べられるのは同業のM&A仲介会社か、外資系企業、PEファンド、もしくはキーエンス程度でしょう。

また、足元では少なくとも12期連続で増収増益を達成しており、株価もコロナ渦の中、上場来高値を更新し、高い評判を得ています。

日本M&Aセンターの年収については、ネット上で色々な噂が飛び交っていますが、M&A業界出身者が年収の実態について、あらゆる角度から解説していきます。まず、「年収が高い理由」についてですが、

「収益性の高いビジネスモデルであること。」
「M&Aの市場が急速に拡大していること。」
「M&Aのパイオニアで、知名度と強固なネットワークを保有しており、非常に有利な立ち位置であること。」

である事が挙げられます。
まずは、日本M&Aセンターの高収益のビジネスモデルから解説していきます。

収益性の高いビジネスモデル【営業利益率は驚愕の44.5%】

日本M&Aセンターの業績は、この記事の冒頭でもお伝えした通り、10期連続で増収増益を達成、最高益を更新中と、自社の目標を上回る好業績を叩き出しています。特に注目すべき点は、2022年3月期の通期実績(有価証券報告書参照)において、売上高40,401百万円、営業利益16,864百万円、そして136.２%という驚異的な純利益成長率を誇っている事です。他の業種には見受けられず、東証一部上場企業の中でもダントツの営業利益率です。
その理由は、製造業のように原材料費、設備費、研究開発費などで巨額の費用がかからないことにもありますが、この事業のビジネスモデルにも秘密があります。まずはFAと仲介の違いから解説していきます。

M&Aのサービスを提供している会社とサービス内容

M&Aのサービスを提供している会社には、大別すると、
①ゴールドマン・サックス証券や、モルガン・スタンレー証券、J.P.モルガン証券などの外資系証券会社
②野村證券、大和証券などの日系証券会社
③三菱UFJ銀行や三井住友銀行、みずほ銀行等のメガバンクを中心とした銀行
④デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー、KPMG FASのような監査法人系のFAS（ファイナンシャル・アドバイザリー・サービス）
⑤日本M&Aセンター、M&Aキャピタル・パートナーズのようなM&A仲介会社
があります。
①~④の会社は、ファイナンシャルアドバイザリーサービス（FA）を提供し、⑤のM&A仲介会社は、仲介サービスを提供しています。ファイナンシャルアドバイザリーサービスを提供する会社や人のことをFAと呼びます。

両者の大きな違いは、「役割」と「報酬」の二つです。下記で詳しく解説していきます。

M&A仲介とファイナンシャルアドバイザリー（FA）の違い

日本M&AセンターやM&Aキャピタル・パートナーズのような、M&A仲介会社は、売り手と買い手双方にサービスを提供します。
売り手と買い手のニーズを収集（オリジネーション、ソーシング、案件開発と言います。）の上、適切な相手先のマッチングをし、案件進行の指揮をとる（エグゼキューションと言います。）のが仕事です。買い手、売り手のどちらか一方に有利になるように導くのではなく、友好的なM&Aの実現のために両社の間に立って成約まで導きます。結婚における仲人（なこうど）に例えられることもあるような仕事です。

一方、FAは売り手もしくは買い手どちらか一方にサービスを提供します。
FAは、自社のお客様の利益を最大化させることを目指して、企業価値の算定/シナジー分析/ストラクチャー提案/税対応/条件交渉の助言などを行うという特徴があります。
前述の通り、外資系投資銀行や、日系金融機関、監査法人系のFASなどがFAサービスを提供しており、多くは上場企業のM&Aを手掛けています。
FAは、お客様である上場企業の取締役が担っている、株主に対する説明責任を満たすため、利益が相反する相手方にはサービスをせずにお客様だけにサービスを提供する、というスタンスを取っています。

M&A仲介会社とFAの「報酬」の違い

次に報酬設定の仕方について説明します。FAもM&A仲介会社も同じ報酬テーブルを採用していますが、1件成約における報酬額は大きく異なります。
M&A仲介会社は、売り手、買い手双方から報酬を受け取ります。

たとえば、5億円の譲渡案件であれば、25百万円の成功報酬と設定されることが多いですが、仲介会社は売り手と買い手の双方から25百万円ずつ手数料を受け取るので、1件成約における報酬額は、50百万円となります。

一方、FAは、売り手もしくは買い手の片方から報酬を受け取ります。

ここでM&A業者が、顧客から受け取る手数料相場について解説しておきます。
レーマン方式と呼ばれる、取引金額に応じて報酬料率が逓減する仕組みで計算されます。
具体的な手数料額については以下のテーブルで算出されます。

（相場）
5億円以下・・・・・・・・5％
5億円超～10億円以下・・・4％
10億円超～50億円以下・・3％
50億円超～100億円以下・・2％
100億円超・・・・・・・・1％
＜計算例：取引金額が15億円の場合＞
①5億円（～5億円部分）×　5％　=　2,500万円
②5億円（5億円～10億円部分）×　4％　=　2,000万円
③5億円（10億円～15億円部分）×　3％　＝1,500万円
上記①～③の合計6,000万円（＝2,500万円＋2,000万円＋1,500万円）

つまり、15億円の案件では、
FAは、報酬を買い手もしくは売り手のどちらかから6,000万円を受け取り、
M&A仲介会社は、譲渡企業・譲受企業双方から6,000万円ずつ、計12,000万円の成功報酬を受け取ります。
同程度の規模のM&Aを手掛けた場合、M&A仲介会社の収益は2倍になります。

上記から、日本M&Aセンターは仲介会社として、高い収益性を誇るビジネスモデルにより好業績を挙げられていると言えるでしょう。

日本M&Aセンターは業界の中でも非常に有利な立ち位置

日本M&AセンターがM&A仲介会社として好業績を挙げ続けられている最大の理由は、強固な営業基盤を確立していることです。日本オリベッティ出身の分林会長と三宅社長が、営業時代に築いた会計事務所や金融機関とのネットワークを基礎とし、全国の有力な公認会計士・税理士が中心となって日本M&Aセンターが設立しました。そして、1991年に設立してから現在まで、全国レベルでマッチングを効果的かつ効率化するために、全国の会計事務所や金融機関とのネットワーク強化し、網羅的なM&A情報ネットワークを構築してきました。
そのため、これだけの強固な営業基盤を持ち同業界の中でも非常な有利な立ち位置のもと、高い業績を得ることができるのでしょう。

12期連続で増収増益を達成

上図は、日本M&Aセンターの2022年3月期決算説明資料からの引用ですが、売上、経常利益ともに12期連続で増収増益と高い業績を維持しています。

また、日本M&Aセンターの年間成約件数は、2016年が420件、2017年が524件、2018年が649件、2019年が770件、2020年が885件、2021年が886件、2022年が996件となっています。成約件数も年々上昇しており、急成長しているM&A市場において、累計成約実績7,000件超を誇るNo.1のリーディングカンパニーであることも、社員に高い年収を支払う事ができている理由の一つでしょう。

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日本M&Aセンターの平均年収について

日本M&Aセンターの平均年収推移

過去5年間における年収の推移を見てみましょう。
下図は過去5年の平均年収（賞与、ボーナス、インセンティブ含む）の推移を表した表です。

決算月	平均年収
2018年3月期	1,319万円
2019年3月期	1,413万円
2020年3月期	1,353万円
2021年3月期	1,331万円
2022年3月期	1,243万円

(有価証券報告書参照)

日本M&Aセンターの平均年収は直近6年間で約0.5%上昇しています。
2020年3月期においては、連結決算で過去最高の売上と純利益を出しています。増収増益は今年度以降も続く見通しで、多くの会社がコロナウイルスの影響で業績が伸び悩んでいる中でも四半期ベースで増収増益を続けています。

2021年から2022年で平均年収が約80万円下がっていますが、主な要因は、直近採用人数の増加によって、まだインセンティブを受け取っていない転職1,2年目の社員割合が増えた事によるものと想定されます。

日本M&AセンターのM&A件数は過去最高を更新し続けており、今後も事業承継のニーズが急増していく事は確実なので、それに伴って日本M&Aセンターも組織拡大すべく、採用数を増やしていくと思われます。

日本M&Aセンターの年収モデル

この章では、M&Aアドバイザーの年収モデルについて解説していきます。
年功序列の大手日系企業と異なり、成果主義が色濃い評価制度になっており、業績連動のボーナスで収入が大きく変わります。一概に何年目でいくら貰えるかを判断することは困難です。

まず、年収の内訳としては、給与は固定制ではなく、ベース＋インセンティブ制（業績連動のボーナス）を採用しています。インセンティブは、目標達成率が100%であれば300万円、120%では500万円程度といわれており、M&Aを成約させるごとに、一般会社員の年収に匹敵するインセンティブを得られる設計になっています。さらに、規模の大きな案件を成約に導いた場合には、1,000万円を超える高額なインセンティブがある場合もあるようです。
その分、社内での年収格差が大きく、5,000万円以上の報酬を得るような社員もみられます。
例えば、20代では、年収500〜1,500万円程度がボリュームゾーンですが、中には20代で5,000万円程度稼いでいる強者もいるようです。30代では年収1,000〜3,000万円程度がボリュームゾーンとなり、各々の成果によって開きが大きくなります。

このように、成果を出せば、その分ボーナスでしっかり返ってくる事も、社員の働く原動力の一つになっているのでしょう。

配属部署によって年収は異なる？

上図は、今年度の組織体制ですが、M&Aコンサルタントとしての主な配属先は、会計事務所や大手金融などの金融機関担当(提携統括事業or大手金融事業部)、メーカーや調剤薬局などの領域別担当(業種特化事業部)、アウトバウンドで案件を取りに行くダイレクトマーケティング部などです。各部の中で売り手担当者と買い手担当者に分かれています。

配属先によって、担当案件の数や案件の規模は異なりますが、同一の評価制度であり、それぞれの領域ごとに難しさ、必要な知識や経験も異なるため、一概に配属先によって年収（ボーナス、賞与）が異なるとは言えません。
配属先の特徴よりも、個人の営業力、専門知識、経験の方が、年収を決定する大きな要因になっていると言えます。

年収に差がつく理由

日本M&Aセンターで年収に差がつく理由は明確で、成果を上げているか否かです。
日本M&Aセンターで成果を上げて、ボーナスや賞与で年収を上げるためには、個人の努力を重ね知識や営業力をつけること、そして先輩からノウハウを如何に吸収できるかが極めて重要なことです。

個人の努力以外においては、M&Aを積極的に行う企業の担当になると成約件数を伸ばしやすいため、担当先よって年収が異なるケースはあります。よって、日本M&Aセンターに入社すると決めているのであれば、早めに入社し、経験と顧客基盤を確立できると活躍が見えてきます。

一方で、後に入っても著しく不利になることはありません。一定期間、顧客にアプローチしていなければ、誰でも当該顧客に提案をしても良いというルールがあるため、先輩が忙しさにかまけて顧客との連絡を疎かにしていれば、後から入社した後輩がその企業にアプローチする事も可能です。

入社のタイミングによって担当顧客が変わり、成果が変わってしまうというジレンマは、日本M&Aセンター独特のものではなく、どの業界どの会社の営業であっても、発生する可能性があると言えるでしょう。

入社後、いち早く業務の流れを覚え、必要な知識を習得できるかどうかによって年収の差が現れてきます。実際に実務が始まれば教科書通りでない状況に山程出会うでしょう。そんな時に、自分1人で解決しようとせず、すぐに同僚や先輩に相談しにいけるかという点が、後々の成果に大きく左右するでしょう。

日本M&Aセンターの平均年収は、業界3位

【M&A業界の平均年収】

M&A業界の平均年収は、以下の通りとなっています。

No.	会社名	平均年収	分類
1	Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ	2,688万円	仲介
2	フロンティア・マネジメント	1,217万円	仲介
3	ストライク	1,432万円	仲介
4	日本M&Aセンター	1,243万円	仲介

日本M&Aセンターは、M&A仲介業界の年収ランキングにおいては、第3位となっています。（上場企業のみ）
M&A仲介業界は、非上場の会社が多いため、非上場会社を含めた年収ランキングでは、さらに平均年収が高い会社もあると推察されます。
上記のうち、M&A仲介会社である3社は年収において、賞与やボーナスの比重が非常に大きいという特徴があります。

年収以外の待遇面の魅力とは？

日本M&Aセンターには、高い賞与やボーナスなどの報酬以外での待遇面の魅力も数多くあります。
例えば、公認会計士や税理士などの資格取得のための補助制度や、M&Aの参考書籍購入の補助制度、退職金制度など多岐にわたります。
M&A仲介業界には、年収の高い会社は数多くありますが、各種補助制度がこれほど整っている会社はほとんどないと言えそうです。

また、中の人の声にも出てきますが、日本M&Aセンターの自社株を保有しながら働いていた人の中には、株価上昇に伴い、かなりの資産を持つことになった方もいるようです。これは、ストックオプションの制度があり、さらに業界で最も成長している同社ならではのメリットと言えると思います。

日本M&Aセンターの職種別平均年収と給与の内訳

下表は、日本M&Aセンターの職種別の初年度想定年収と給与の内訳が書かれています。

職種	想定初年度年収	内訳
M&Aコンサルタント	500~1,200万円	月給(50hの時間外手当を含む)+ ボーナス2回+上限のないインセンティブ
M&Aコンシェルジュ	400~800万円	月給(50hの時間外手当を含む)+ ボーナス2回+上限のないインセンティブ
コーポレートアドバイザー (税理士/会計士/弁護士/ 司法書士/法務)	500~1,200万円	月給(20hの時間外手当を含む)+ ボーナス2回+スタッフインセンティブ+ 決算賞与
ドキュメントデザイナー	400~700万円	月給+ボーナス2回+業績賞与+ 定性評価賞与
案件審査/市場分析/ リサーチ	500~1,000万円	月給(20hの時間外手当を含む)+ ボーナス2回+スタッフインセンティブ+ 決算賞与
WEBエンジニア	400~800万円	月給(20hの時間外手当を含む)+ ボーナス2回+業績賞与+定性評価賞与 ※インセンティブなし
社内SE	500~800万円	月給(20hの時間外手当を含む)+ ボーナス2回+業績賞与 ※インセンティブなし
総務・法務	600~900万円	月給(20hの時間外手当を含む)+ ボーナス2回+決算賞与 ※インセンティブなし

M&Aコンサルタント、M&Aコンシェルジュの違いについては分かりにくいかと思いますので、下記に説明します。

M&Aコンサルタント、M&Aコンシェルジュの違い

M&Aコンサルタント: ソーシング業務・提案・企業評価・マッチング・条件調整・クロージングなど、M&Aに関わる一切の業務を担当します。
M&Aコンシェルジュ: 会計事務所・税理士事務所への営業フォローが業務となっています。

日本M&Aセンターの年収に関する噂を徹底調査

ここまで解説してきた通り、日本M&Aセンターの年収は非常に高額です。そのため、巷では若くして破格の年収をもらっている人がいる、30代で1億以上の資産を築き上げた人がいるなどといった噂が飛び交っていますが、噂の真偽について、実際に中の社員に調査をしてみましたので、高年収の実態について徹底解説していきたいと思います。

高年収の噂について徹底解説

Q1,新卒3年目で年収3000万の人がいると聞いたのですが、実際どうなのでしょうか？
Q2,30代で生涯生きていけるくらいの資産を築いたという人がいたのですが、本当ですか？
Q3,持ち株で億り人になった人って実際にいるのでしょうか？

Q1,新卒3年目で年収3000万の人がいると聞いたのですが、実際どうなのでしょうか？

はい。大体売上の10〜13％が年収と言われているので、売上3億円の案件を制約に導けば十分可能な額です。M&A業界に3年もいれば、プレーヤーとしては1人前と言えるでしょうし、1人前のプレーヤーだと売上3億円の案件を成約させている人は結構いるので、3年目で数千万円稼いでいる人は結構いるはずです。

Q2,30代で生涯生きていけるくらいの資産を築いたという人がいたのですが、本当ですか？

生涯生きていけるのにいくら必要なのかは人それぞれなのでなんとも言えませんが、30代前半で1億円以上の資産を築いた人はいますね。例えば30歳で1億円のタワマンを買ったりとか。ただ、年収が高い分、結構派手な遊び方をする人が多いのも事実なので、中には貯金がほとんどないなんて人もいますよ。結論、自分次第で十分すぎる資産を築けると思います。

Q3,持ち株で億り人になった人って実際にいるのでしょうか？

もちろんいます。直近5年間でも株価は4倍近くまで急上昇していますよね。当社には持ち株制度があるため、5年以上前に入社した人だと、成績が大して奮わなくても、資産家になっている人がいますね。30歳で1億円のタワマンを買った人もいるみたいですよ。

上記の通り、巷で飛び交っている噂のほとんどは事実でした。30代のサラリーマンが保有する金融資産の平均値は約530万円と言われており、一生のうちに1億円の資産を築けるのは経営者かプロスポーツ選手、もしくは日本M&Aセンター含むM&A業界の社員くらいでしょう。
若くして稼ぎたい、早いうちに資産を築きたい方には日本M&Aセンターは最もオススメできる会社です。

日本M&Aセンターの評判

日本M&Aセンターは、社員の士気が高く、20代の成長環境に優れているという評判が多く見られます。
そこで、実際に働く社員から見た社風やワークライフバランスについて紹介します。転職の際はぜひ参考にしてください。

独立心を持ってセルフスターターマインドがあり成長したい者にとって大変ふさわしい職場である。
日々の組み立て、企画、営業活動は自由にできる。
社内起業家のようなものである。
一方で、上司やブラザーや、充実した弁護士、税理士、司法書士、社労士、その他の専門家集団からのサポートもしっかり受けられる。
以前は営業にとって大変だった手作業の提案書作りも、バックオフィスが高品質でやってくれ、営業は営業活動に専念できることは素晴らしい。

労働時間は著しく部署によるので何とも言えないが、自分次第でいくらでも調整はきく仕事だと思う。
日々長時間労働を余儀なくされるというよりは、24時間365日社内外問わず連絡が来る可能性があり、休日だから、という理由で返さないと仕事に支障が出る可能性が高い、というイメージ。
昨今の働き方の流れには沿っていないのかもしれないが、経営者を相手に仕事をするのだから普通だと思う。

仕事自体は非常にやりがいのあるもの。
自身が顧客のためを忘れずに仕事に取り組めば本当に顧客のためになる仕事を出来る。不必要なものを押し付けるわけではなく必要なソリューションを提供できるというのは働きがいに繋がる。

日本M&Aセンターは、ワークライフバランスが充実しているとは言えないが、専門性の高いスキルを持った人との仕事ができる環境であるため、成長できる職場です。また、クライアントに寄り添ったコンサルティングを提供しているので、働きがいを感じる場面が多いという声が多くありました。
以上のことから日本M&Aセンターは、キャリアアップとしての環境に優れている企業といえます。

日本M&Aセンターへの転職難易度は？

日本M&Aセンターへの転職難易度は非常に高いです。
日本M&Aセンターが求めている人材像は、高学歴かつ現職で卓越した結果を出しているハイスペックな人材です。

採用活動を積極的に行っていることや、日本M&Aセンターへの転職支援に力をいれているエージェントが多いことから、選考に進む人が多い一方で、内定者は極めて少ないと言えます。
内定率が低い理由は、以下の3点と言えるでしょう。

M&Aの業務経験があり、選考対策をしっかりと行えるだけのエージェントが限られている
M&A仲介業界では大手であり、従業員も多くいるので、自分も内定が獲れるのではないかと、選考対策を十分に行わないまま、挑んでしまう
面接だけではなく、適性検査、作文試験、プレゼン試験があり、選考の難易度が高い

求めている人物像の高さから、選考の際は厳しく見られており、極めて難易度の高い選考と言えるでしょう。

日本M&Aセンターに転職するには？

日本M&Aセンターに転職するには、徹底した面接への準備と、自己分析などの、選考準備が極めて重要です。
キャリア採用では新卒と異なり、現在の勤務先での仕事ぶりを中心に、経歴を見られます。特に日本M&Aセンターの場合は、経験がどのように会社の中で活かせるのか、その人のビジネスに対する見方を重要視しています。
転職が成功してM&Aコンサルタントとして活躍する場合、基本的に経営者がクライアントになるため、その視点を理解できるかが大切です。
そのための方法として、転職理由を聞くことに加えて、これまでの仕事での業績や達成事項について、詳細に質問を行っています。

日本M&Aセンターの選考では、あらゆる観点から候補者を評価しています。
面接では、コンサルティングファームのようなロジカルさが求められ、経営者を相手にしても物おじせず提案ができる人間性やポテンシャルが見られます。

少なくとも、現役のM&A業務経験者の話をしっかりと聞き、具体的な業務内容をイメージできるまでの情報を収集しなければ、内定率は一気に下がるでしょう。

実際の面接で、何を聞かれたかといった内容は一般には公開されておらず、内定者の生の声が聞けることは選考上きわめて有利です。
面接内容や、内定者の経歴が詳細に書かれているインテリゴリラを利用してみるのはいかがでしょうか。

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会社名	転職難易度	人気度
ボストンコンサルティンググループ	★★★★★	★★★★
デロイトトーマツコンサルティング	★★★★	★★★★
アクセンチュア	★★★	★★★★★
日本M&Aセンター	★★★★	★★★
アドバンテッジパートナーズ	★★★★★	★★★★★
リクルート	★★	★★★★★
楽天	★★★	★★★★
Amazon Japan	★★★★	★★★★★