年収を比較するなら中央値を見るべき理由
まずは、年収を比較するなら、雇用形態関係なく「中央値」を見るべき理由を解説します。その理由を解説するためには、平均値と中央値のデータの違いを理解しておくべき必要がありますので、それぞれの違いを順番に見ていきましょう。
平均値と中央値の違い
平均値と中央値の違いは雇用形態関係なく、一言でまとめると下記のとおりです。
中央値と平均値
平均値:データの総数で割った値
- 中央値:データを並べて真ん中に位置する値
それぞれの違いをもう少し深堀りして解説していきます。
平均値はデータの総数で割った値
平均値は「データを合計」して、総数で割った値のことを指します。例えば、ある企業で雇用形態の「正社員」として働くサラリーマンが5人いたとして、それぞれの年収データが下記だったと仮定します。
年収
- Aさん:年収500万円
- Bさん:年収600万円
- Cさん:年収700万円
- Dさん:年収800万円
- Eさん:年収1,000万円
これら5人の「平均値」を算出する場合の計算式は、(500+600+700+800+1,000)÷5となり、平均値は「720万円」ということになります。雇用形態は正社員・アルバイトであっても算出方法は同様です。

男性
覚えておくべきことは、平均値は「飛び抜けて年収が高い人」がいた場合、それに応じて平均値が高くなる傾向にあるということです。つまり1人でも「年収1億円」の従業員がいた場合、平均値は当てにならないことが多く、鵜呑みにしてしまうのは危険でもあります。
中央値はデータを並べて真ん中に位置する値
平均値と比較して、中央値のほうが算出するのが簡単かもしれません。中央値は「データを並べて真ん中に位置する値」のことであり、年収データが下記だと仮定します。
中央値
- Aさん:年収500万円
- Bさん:年収600万円
- Cさん:年収700万円
- Dさん:年収800万円
- Eさん:年収1,000万円

男性
真ん中にいるのが「Cさん」になりますので、中央値は「700万円」ということになります。同じ年収データを使用しているにも関わらず、20万円の差があることを理解していただけるかと思います。
平均値はある1人の年収によって左右されるケースが多くなってしまうため、それだけを鵜呑みにすると、雇用形態に限らず「思っていた年収と違う」という事態が起きかねません。
中央値であれば「すべての従業員の真ん中の値」ということですから、想定通りの年収をもらえる可能性が高くなります。
一般的な感覚に近い値は中央値
平均値と中央値は性質が異なり、比較するポイントも違いますが、一般的な感覚に近いのは「中央値」であることを覚えておきましょう。
平均値は社員によって左右されるケースが多いですし、どうしてもマンパワーが働いてしまうデメリットがあります。中央値であればすべての人員の真ん中の値になりますから、正社員としての雇用形態の「一般的な想像通りの年収になりやすい」メリットがあります。

男性
従って、年収を比較するのであれば、必ず「中央値」を参考に検討するようにしましょう。
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会社員の平均年収と中央値は?
続いて、会社員の平均年収と中央値について見ていきましょう。ここでは、下記の流れで進めていきます。
会社員の平均年収と中央値
- 会社員男女別の平均年収と中央値
- 会社員業種別の平均年収と中央値
- 雇用形態別の平均年収
それぞれを順番に解説していきます。
会社員:男女別平均年収と中央値
男性に限定した場合の中央値は、約420万円〜450万円だと言われています。雇用形態が正社員でボーナスの80万円が加算されると仮定した場合、月々の月収に換算すると「28万円前後」であり、様々な保険などを差し引くと「23万円前後」ということになります。

女性
決して高給取りであるとは言えない金額であることは間違いありません。
女性に限定した中央値は、約280万円〜300万円だと言われています。この数字は「給与所得者全体」の中央値と比較して70万円ほど低く、ボーナスを年間40万円と仮定しても、月収は20万円前後ということになります。

女性
20万円から保険料などを差し引いた場合、手取り額は18万円前後ということです。
会社員:業種別平均年収と中央値
ここでは、会社員の業種別の中央値を解説していきます。業種と言っても様々ですが、一般的なサラリーマン・公務員・医師の3つにわけて、雇用形態を正社員と仮定して解説をします。それぞれの中央値は下記のとおりです。
業種別平均年収
- 一般的なサラリーマン:470〜480万円
- 公務員:560〜600万円
- 医師:1,000〜1,100万円
まずは一般的なサラリーマンですが、年収で470万円〜480円だと言われています。「平均値」で考えた場合、サラリーマンの生涯賃金は約2.5億円だとされていますが、「中央値」で考えた場合、生涯賃金は2億円前後まで下がると言われています。

男性
また、安定性の高い公務員では、中央値は560万円〜となっています。
サラリーマンと異なる点は「副業」での収入を上げられない点でしょう。あくまでサラリーマンと公務員での年収を比較した場合は、公務員の方が高くなる傾向にあります。

男性
しかし、2020年現在では「副業に追い風」が吹いていることもあり、人によってはサラリーマンの方のほうが生涯賃金が増えるという可能性もあるかもしれません。
最後に「医師」ですが、1,000万円〜の高年収となっています。ジャンルによって年収は異なりますが、医師というだけで高年収は確定されていると言って良いでしょう。
雇用形態別の平均年収
続いて、雇用形態別の平均年収を見ていきましょう。雇用形態とは「どのような形で雇われているのか」を表す言葉のことで、例えば「正社員」などが挙げられます。ここでは、以下3つの雇用形態の平均年収について解説していきます。
雇用形態別の平均年収
- 正規雇用(正社員)
- 契約社員(試用期間)
- 非正規雇用(アルバイト・パート)
それぞれ順番に見ていきましょう。
正規雇用の平均年収と中央値
正規雇用とはいわゆる「正社員」のことで、期間などを定めずに契約している雇用形態のことを指します。

男性
正社員の年収中央値は、430~440万円程度だと言われています。こちらの数字は、ボーナス込みで算出されている場合が多いです。
では、年収430万円で、年間のボーナスが50万円だと仮定します。この場合、月収に換算すると35万円前後、手取りでは27〜28万円となります。
近年では「終身雇用の崩壊」が注目を浴びていますが、不安定な現代において、今後終身雇用制度が復活するとは考えにくいです。そのため、より高収入を得られる企業に転職するスキルを磨いていくことが大切になるでしょう。
契約社員(試用期間)の平均年収と中央値
契約社員とは、新入社員として入社した場合や、転職などで企業に就職した場合の、最初の3ヶ月〜6ヶ月程度の期間のことを指します

男性
契約社員は「非正規雇用」として扱われる場合が多いですが、企業によっては「正規雇用と同様の給料」を払い出すケースも多くなっています。
従って、非正規雇用の契約社員であった場合、年収は正規雇用と同様に430万円前後であると考えておけば良いでしょう。

男性
ただし、契約社員の場合は「社会保険料」の対象外になる場合もありますので、一概に「手取り額が同様である」とは言い切れません。
多くの企業は試用期間(契約社員期間)を定めていますので、転職の際は必ず「何ヶ月間の試用期間があるのか」を確認することが大切です。
非正規雇用の平均年収と中央値
非正規雇用とは「3ヶ月間」など、期間を定めて契約している雇用形態のことを指します。「アルバイト」「パート」「派遣社員」「契約社員」などが非正規雇用に当てはまります。
先ほど「契約社員」については解説しましたので、ここでは「アルバイト・パート・派遣社員」を例にしてご紹介します。

男性
非正規雇用の年収中央値は、150~160万円程度だとされています。
非正規雇用では「ボーナスなし」の場合が多いため、最終的な年収が150万前後だと考えておけば良いでしょう。つまり、月収は約13万円ほどで、社会保険や税金を引いた手取りは、11万円前後となります。
しかし、当然上述したデータの中には「週1回のみ働く主婦」の方や「週6日働く主婦」などの方も含まれていますので、データを鵜呑みにするのは望ましくありません。

男性
また、主婦の方の中には「103万円以下」に抑えて働きたいと考えている方も多くいらっしゃるでしょうから、必ず企業ごとの時給や月給を確認するようにしましょう。
派遣社員の平均年収と中央値
非正規雇用の中で、派遣社員に限定した場合の年収中央値は280~300万円程度となっています。派遣社員は通常のアルバイトに比べて「時給が高い」傾向にありますが、派遣元に中抜きをされるケースも多いため、最終的な手取り時給に大きな差はありません。

男性
非正規雇用全体の年収中央値よりも高くなっているのは、単純に「フルタイム」で働かれている方の割合が多いからではないかと思われます。
年収280万円でボーナスなしと仮定した場合、月収は約23万円ほどとなり、最終的な手取り額は、17~19万円ほどです。
派遣社員の場合ですと、給料は上がったとしても「時給50円アップ」などが基本ですから、本格的に給料を上げたいなら「正社員」としての転職が必要になるでしょう。
気になる手取り額はいくら?
中央値で平均的な年収を調査することはできますが、気になるのは「手取り額」ではないでしょうか。むしろ、転職においては「手取り額」こそ最重要視すべきであり、手取り額があなたの生活の柱となります。あくまで参考値になりますが、年収別の手取り額は下記のとおりです。
手取り額
- 年収300万円:240万円
- 年収400万円:310万円
- 年収500万円:390万円
年収300万円の場合は、月々の手取り額は「20万円前後」といったところでしょうか。年収500万円でも「30万円前後」になりますので、やはり「高年収」の企業に転職するのは必須だと言えるでしょう。
年収を上げたい方必見!3つのポイントを解説
年収を上げるためには、重要なポイントが3つあります。
年収を上げるためのポイント
- 資格を取得すること
- 評価を得て社内でキャリアアップすること
- 転職をしてキャリアアップをすること
それぞれの方法を順番に解説します。
資格を取得する
1つ目の方法が、資格を取得して年収を上げる方法です。資格と言っても種類は様々ですが、まずは「自分の職種の幅を広げるイメージ」を持ちましょう。例えばエンジニアとして働いているのであれば、ITやWebに関する資格を取得するなどが考えられます。

男性
資格を取得することで社内の評価が高まる可能性もありますし、「資格手当」を設けている企業もあります。月に5万円の収入アップでも、年間で60万円の収入アップになりますから、生活の質を大きく向上させられるでしょう。
評価を得て社内でキャリアアップする
2つ目の方法が、評価を得て社内でキャリアアップすることです。評価を得るためには自分自身が成長するしかありませんが、そのための代表的な方法は下記のとおりです。
社内評価を上げるためには
- 資格を取得してアピールする
- 自分から部署異動を打診する
- 上司の仕事を巻き取る
- 財務管理などの知識を身につける
- 新規事業を自分で立ち上げる
雇用形態が正社員であれば、部署異動などもすぐに申請できるでしょう。また、自分自身で新規事業を立ち上げてみるのもおすすめです。
しかし、これらすべてを同時に進めることは不可能です。従って、まずは自分ができることの幅を広げ、徐々に社内での自分の地位を高めていくことをおすすめします。
転職をしてキャリアアップする
3つ目の方法が、転職をしてキャリアップすることです。この方法が最も最速かつ安全に年収を高める方法であり、再現性がとにかく高いです。また、資格の取得や社内でのアピールも良い方法ではありますが、評価を得るまでに時間がかかります。

男性
転職であれば、速い方なら2週間〜1ヶ月ほどで転職可能ですし、一気に50万円〜100万円ほど年収を上げることもできます。
また、ボーナス等をもらえることを考慮して、雇用形態は「正社員」として転職することをおすすめします。
年収を上げたいならおすすめの転職エージェント
転職エージェントの利用をおすすめする理由
2020年10月の転職市況感としては、正直厳しくなってきています。
ここ数年は雇用情勢が比較的安定していたこともあり、求人数・求職者数ともに高い水準で推移していましたが、2020年の1月からは有効求人倍率が下がりはじめ、コロナの影響も相まって5月の段階では1.20倍となり、市場は売り手市場から買い手市場に変化しました。
今回のコロナショックによる自粛や経済活動の縮小は長期化する可能性が高く、「落ち着いたら動き始めよう」と思っていても、なかなか状況が好転しないという可能性もあるという状況です。
上記の理由から、企業の採用HPを見ても募集が減少している状況が顕著に見られます。
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平均値と中央値などについて解説をしてきました。年収の比較をする場合は、雇用形態関係なく、必ず「中央値」を使うようにしましょう。中央値はすべての人員の年収の真ん中の値であり、一般的な感覚と近しいことが特徴です。
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年収や人数が異なっていても計算式が変わることはないため、上記の方法で平均値を算出することができます。