KPMG税理士法人へ転職すると年収は上がる?選考内容や学歴は必要かを紹介

KPMG税理士法人へ転職すると年収は上がる?選考内容や学歴は必要かを紹介

日本四大税理士法人の1つであるKPMG税理士法人は、業界最大手とあってその年収も業界の中ではかなり高いとされています。なぜ他の税理士法人の平均年収よりも高いのか、KPMG税理士法人の高年収の仕組みや更なる年収アップの方法、選考内容についてもご紹介します。

記事の目次

  1. 1.KPMG税理士法人へ転職し年収を上げる方法
  2. 2.KPMG税理士法人はなぜ年収が高い?
  3. 3.KPMG税理士法人の中途採用試験を受ける前に知っておきたいこと
  4. 4.KPMG税理士法人の選考内容
  5. 5.KPMG税理士法人の転職は学歴も大卒でなければ入れない?
  6. 6.KPMG税理士法人の福利厚生
  7. 7.KPMG税理士法人への転職は年収を知った上で検討しよう

KPMG税理士法人へ転職し年収を上げる方法

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世界四大会計事務所(Big4)の一角を占めるKPMGインターナショナルの日本におけるメンバーファームの総称をKPMGジャパンといい、監査(AUDIT)、税務(TAX)、アドバイザリー(ADVISORY)の3つの分野のサービスを提供しています。KPMGジャパンは8つのプロフェッショナルファームに約9,000人を擁しており、今回ご紹介するKPMG税理士法人もKPMGジャパンを構成するファームの1つです。
KPMG税理士法人は日本における四大税理士法人の一つであり、知名度や売上額などが他の一般的な税理士法人より高いということもあり、年収アップしたいためにKPMG税理士法人への転職を希望する人が多くいます。
実際に、KPMG税理士法人に転職すると年収は上がるのでしょうか?
転職サイトに投稿された口コミから具体的な例を挙げてみると、KPMG税理士法人に勤務している20代の平均年収は550万円程で、20代前半は300万円台後半・20代後半は400万円台前半の人もいるという口コミもあります。
又、入社1年目から3年目の社員や、経験目的のエクスペリエンスド・スタッフとなると、年収は450~650万円程と言われており、入社直後の平均年収は350~450万円程と考えられます。
一般的な税理士の平均年収と比較して、極端に年収が高いようには見えないかもしれませんが、税理士は年収に個人差がある職業です。
では、KPMG税理士法人に転職した後、どのようにして年収を上げていくのか、その方法をご紹介していきます。

KPMG税理士法人の年代別の年収

KPMG税理士法人の年代別の年収ですが、各種転職情報サイトや企業情報サイトによって寄せられている口コミ情報に多少差があることもあり、寄せられている年収の情報の平均値をご紹介します。
 

年代 平均年収額
20代 300万円台後半~510万円
30代 510~610万円
40代 600万円台後半~800万円台前半
50代以上 800万円台後半~

どの企業にも言えることですが、ポジションや能力、残業量や業績賞与によって年収は大きく変わります。
税理士の平均年収はおよそ890万円前後と言われており、表を見ただけではKPMG税理士法人の年収が高いとは思えないかもしれません。
ご紹介した年収額は一例であり、KPMG税理士法人の中には例に挙げた平均年収額より少ない人もいれば、多い人も少なくありません。

KPMG税理士法人で年収を上げる方法

では、KPMG税理士法人で年収をあげるにはどうすればよいのでしょうか。KPMG税理士法人で年収を上げていくために、以下のような方法が挙げられます。

【昇進】
確実に年収が上がる方法が、昇進です。ポジションによって年収は大きく変わる為、マネージャーや管理職への昇進は年収アップへ確実に繋がります。勤続年数に応じ、ある程度までの昇進は可能ですが、より早く、より上のポジションをと思う場合は、一定以上の努力と業績が必要となります。
【残業代や賞与を得る】
残業代や賞与も年収アップに繋がります。特に、税理士補助として働くアソシエイツスタッフの場合、残業代を稼ぐことで少しでも年収アップに繋げたいところですが、現在はコロナ禍や働き方改革の影響で難しくなっています。又、いくら個人が頑張っていても企業全体の売り上げが落ち込んでいる場合、残業代や賞与が支給されないというリスクがあります。

やはり、昇進をしてより上のポジションに着くことが、その為の努力を惜しまず着実に業績を残していくことが、高い年収を得る為には必要です。

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インテリゴリラが内定者に直接インタビューした情報によると、転職活動をしようと考えている方や、既に始めている方の多くが持っている悩みは3点あります。

転職活動をする上で多くの人が悩んでいること

転職活動は新卒の就職活動よりも難易度が高いです。その理由は、年齢・現職の業界や業務内容・志望業界などが無数に存在し、「とりあえずココに行けばOK」のような正解がありません。企業選びをする上で、転職軸を決め、内定を獲ることができるかを検討したいです。
志望企業が決まっている方は、転職の選考対策方法に困っているのではないでしょうか。中途採用の選考基準は細かく書かれていたり、日々更新されているわけではありません。どういった人を募集をしているのか、自分が内定を獲ることができそうかは転職に成功した人の実体験をヒアリングする必要があります。
選考対策をして、転職をすると覚悟を決めた方は、最後はどのように内定を獲ることができるか知りたいでしょう。内定者の面接内容を確認したり、内定実績がある人に協力してもらいながら、書類選考・面接を進めていきましょう。

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KPMG税理士法人はなぜ年収が高い?

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他の税理士事務所、税理士法人と比較しても、KPMG税理士法人の年収は高い傾向にありますが、その最も大きな理由はKPMG税理士法人が大手税理士法人であるという点にあります。
業界最大手であることから、大企業、上場企業のクライアントを多く抱えていて、クライアントの規模が大きければ大きい程、その会計処理のボリュームも大きく、特殊性が高いなど業務の難易度も高くなり、必然的に1社あたりからの報酬も大きくなります。売り上げ収入が大きいことで、従業員に高年収という形で還元できています。
又、KPMG税理士法人をはじめとするBIG4税理士法人は、中小税理士法人とは違い、評価基準や役職制度、給与規定といった体制が整っていることも高年収が実現できている大きな理由の1つです。
基準や規定が曖昧な場合、正当な評価が得られない、昇進ができない、残業代や各種手当、賞与が支給されないなどのトラブルがありますが、規模が大きいからこそ体制をしっかりと整えているKPMG税理士法人では、評価や手当の支給がきっちりと行われるので、その点は安心です。

KPMG税理士法人の中途採用試験を受ける前に知っておきたいこと

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高年収はもちろん、業界最大手ならではのブランドバリューがあり、大口の仕事に携わることでスキルアップもできるとあって、KPMG税理士法人に転職を考える人も多くいます。
KPMG税理士法人の中途採用試験を受ける前に、必ず調べ、理解しておかなければならないのが「社風」です。
KPMGジャパンが手掛ける【監査・財務・アドバイザリー】のサービスの中でも、KPMG税理士法人はM&A・不動産・証券などの税務サービスを提供しています。
「大手だからやりがいがある」、「スキルアップができる」といった評判や、「男女平等に評価される」、「子育て中でも在宅ワークが可能」といった性別に関係なく平等に働くことができる環境であるという声が多い中、「長期休暇の取得が難しい」、「できる人に仕事が偏りがち」、「退職する人が多い」といった意見もあります。
在職者や退職者から寄せられた口コミを総合的に見ると、KPMG税理士法人は【組織でありながらも、個人競争の激しい完全実力主義】の社風であると分かります。
本格的な転職活動を進める前には、プラスの面ばかりではなく、マイナスの面も含め広い視野で企業の本質を見て、社風を理解しなければ転職に失敗してしまいます。
面接では社風に合うかどうか、社風に馴染み長く働き続けることができるかも重要なポイントとなるので、KPMG税理士法人の公式HPや転職情報サイトに寄せられる口コミをもとにしっかりと調べておきましょう。

KPMG税理士法人の選考内容

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KPMG税理士法人の中途採用の選考プロセスは、基本的に書類選考⇒面接および適性検査⇒採用決定という流れですが、選考にかかる時間や面接回数、試験内容等は応募時期や募集状況、職種によって異なります。

KPMG税理士法人の公式HPの採用のページで公開されている中途採用の募集職種は多く、一例として職種と選考プロセスをいくつか挙げると、

【業務開発推進担当のマネージャー】
書類通過⇒SPI3⇒1次面接⇒2次面接(Partner面接)⇒役員面接⇒内定

【人事部の研修 人材育成担当のスタッフ】
書類通過⇒SPI3⇒1次面接(人事担当2名)⇒2次面接(Partner面接)⇒内定

【M&A関連、組織再編/企業再生マネージャー】
書類通過⇒SPI3⇒1次面接⇒2次面接(Partner面接)⇒役員面接⇒内定

上記のような流れが多く、筆記試験は英語と税務があり、英語は選択式、税務は法人税を学んでいれば決して難しいものではありません。
面接は平均して2回程度で、1次は人事担当者、2次はパートナー・マネージャー、職種によっては最終面接として直属の上司や代表との面接も加わります。
「年下の先輩もいるが大丈夫か」、「忙しく働くのは好きか」、「将来どのような税理士になりたいか明確なビジョンはあるか」、「四大ファームの中でなぜ当所なのか」など、実力主義ならではの質問や他社研究をしっかりしているかを見極める質問も多く、緊張感のある面接だったという声もあるので、志望動機を明確化し、向上心と学ぶ姿勢を絶やさず、プロフェッショナルの自覚を持って結果を出せる人材であることをアピールできるよう、しっかりと準備をしておきましょう。

KPMG税理士法人の転職は学歴も大卒でなければ入れない?

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転職先を探す際、中途採用の募集内容の項目に学歴の条件を定めている企業もありますが、KPMG税理士法人の転職においては、学歴はそこまで重要視はされません。
税理士になる為には税理士試験を受ける必要がありますが、その受験資格は「学識による受験資格」、「資格による受験資格」、「職歴による受験資格」の3つに分類されていて、条件のどれか1つに当てはまれば税理士試験を受験できることから、必ずしも大卒でなければ税理士になれないということはありません。
KPMG税理士法人はもちろん、他の四大税理士法人にも大卒ではないスタッフが多く在籍しています。むしろ、学歴よりも実務経験や税理士試験に合格していること、英語が得意などがアピールポイントとなります。
ただし、国によっては外国人の労働許可を大卒以上に制限しているところもあるので、大卒でない場合は海外勤務ができない可能性があるという点だけは注意が必要です。

KPMG税理士法人の福利厚生

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KPMG税理士法人では、スタッフにプロフェッショナルとして十分な能力を発揮してもらいたいという思いから、一般的な福利厚生に加え、KPMG税理士法人なえあではのサポートプランが用意されているなど、福利厚生が充実しています。

・各種社会保険完備
・退職金制度(在籍1年以上)
・年間50,000円のカフェテリアプラン
・公認会計士企業年金基金
・マッサージルーム(東京事務所内、施術料は40分400円)
・専門書ライブラリー(貸出可)
・社員旅行(隔年)
・クリスマスパーティー(隔年)
・各種サークル・クラブ活動

その他にも語学研修補助制度や年次有給休暇、試験休暇などがあります。試験休暇は7月から8月の間に有給休暇と合わせて最大1ヶ月間申請できます。

転職したい人必見!内定者の選考体験が見られるインテリゴリラとは?

インテリゴリラ』は、最難関企業への転職を目指すハイキャリア志向の方向けに完全非公開の選考情報をご提供している転職メディアです。
実際に内定を獲得した方々から独自インタビューを実施した内容ですので、完全に独自のコンテンツとなっています。

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各業界トップ企業の選考体験記が網羅

会社名 転職難易度 人気度
ボストンコンサルティンググループ ★★★★★ ★★★★
デロイトトーマツコンサルティング ★★★★ ★★★★
アクセンチュア ★★★ ★★★★★
日本M&Aセンター ★★★★ ★★★
リクルート ★★ ★★★★★
楽天 ★★★ ★★★★
Amazon Japan ★★★★ ★★★★★
インテリゴリラでは、上記のような各業界No.1の難関企業の選考体験記が掲載してあります。

また一般的な選考体験記と大きく異なり、インテリゴリラの選考体験記からは下記の情報が得られます。

内定者が職務経歴書で何をPRしたのか
面接での質問とそれに対する効果的な解答とNG解答例
内定者から応募者への面接アドバイス


「読むだけで内定獲得の勝ち筋がわかる」ほど詳細な選考情報が網羅されているのが最大の特徴です。

特別選考へ挑戦できる

会員登録いただいた方限定で、業界No.1エージェントによるサポートや社員紹介(リファラル)での選考のご案内など、
幅広いご案内が可能です。特別選考の場合には、
書類審査なし/1次面接免除/社長面接確約/土日面接などのご案内ができる可能性があります。

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志望難関企業の内定に近づくために是非登録しておきましょう。

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KPMG税理士法人への転職は年収を知った上で検討しよう

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以上、KPMG税理士法人へ転職し年収を上げる方法をご紹介しました。

日本における四大税理士法人の1つで、税務に関する様々なニーズに応える専門家集団であるKPMG税理士法人は、クライアントの規模が大きく、請け負う業務内容の難易度も高いことから高報酬を得ているからこそ、高年収というかたちで社員に還元できています。
KPMG税理士法人は完全実力主義の社風ということもあり、頑張り次第でより上のポジションに着くことも可能です。ポジションが上がらばもちろん、年収も上がるので、KPMG税理士法人に転職することで年収がアップしたと満足することなく、更なる成長を目指していきましょう。

業界最大手で高年収が見込めるKPMG税理士法人は非常に魅力的な転職先であり、人気も高いことから、転職難易度も高いと言えます。
転職先を検討する際には、年収額はもちろん、なぜその年収額なのかといった深い企業研究や、詳しい選考内容といった詳しい情報を知ることが重要なポイントとなります。
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田前希美
ライター

田前希美

医療系の職場で10年弱働き、今は子育てをしながらWEBライターをしています。多方面にアンテナを張り、幅広く様々なジャンルの記事を執筆中。

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