医療コンサルタントに転職するには?業務内容や資格も解説!

医療コンサルタントに転職するには?業務内容や資格も解説!

医療コンサルタントとは医療機関や医薬品・医療機器メーカーの経営コンサルティングが主な仕事です。医療業界という特殊な業界を相手にする為、専門的な資格や知識が必要と思われがちですが、異業種や未経験でも転職は可能なのか。業務内容や年収、必要な資格も解説します。

記事の目次

  1. 1.医療コンサルタントは医療業界専門のコンサルタント
  2. 2.そもそも医療コンサルタントは需要があるのか?
  3. 3.医療コンサルタントの平均年収
  4. 4.医療コンサルタントに向いている人の特徴
  5. 5.医療コンサルタントの転職に有利になる資格
  6. 6.医療コンサルタントは年収の幅が広い高給を狙える!

医療コンサルタントは医療業界専門のコンサルタント

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コンサルタントの語源は英語の「consult」で、意味は「相談する」です。
コンサルタントの仕事は具体的な製品やサービスを売ることではなく、相談を受けたクライアントの課題は何かを見つけ、その解決策を提案するなど、コンサルティング自体を商品として対価を受け取ります。
様々な職業に対し、それぞれ特化したコンサルタント業が様々ありますが、今回ご紹介する医療コンサルタントは医療分野に特化したコンサルティングを行うコンサルタントで、仕事内容は医療機関向け、医薬品・医療機器メーカー向けの2つに分かれます。
医療コンサルタントの仕事内容は多岐に渡りますが、中でも大きな役割とされているのが、経営面で抱える問題解決の為の支援です。
病院などの医療機関には経営のプロがいないことが多く、経営の助言を求め、外部のコンサルティング会社にコンサルタントしてもらうという医療機関も少なくありません。
医療コンサルタントに転職する為に必要な知識として、業務内容や必要な資格があるのかなど、順を追ってご紹介していきます。

医療機関向けコンサルティングの業務内容

医療機関向けのコンサルティングとは、医師対象の医療経営コンサルティングを主な業務としていて、開業予定の医師への開業や運営の支援、経営計画やマーケティングなど様々なサポートを行います。
また、経営中の病院や法人に対しては業務改善のシステム導入を支援したり、人事制度策定や職員の待遇研修など業務領域は多岐に渡ります。コンサルティング会社によって得意・不得意分野が違い、財務面からのアプローチを得意とする会社や、DPC(診断群分類包括評価)など臨床面からのアプローチを得意とする会社などに分かれます。
医療機関の経営の知識や人事、職員育成、立地の査定や設計、物件レイアウトに至るまで幅広い知識を必要とする業務とあって、自社だけではなく外部業者と連携して行うことも少なくありません。

医薬品・医療機器メーカー向けコンサルティングの業務内容

医薬品・医療機器メーカー向けのコンサルティングとは、メーカ―に対して業務を効率的に行うシステムや営業支援、会計システムを紹介・導入支援を行う仕事です。
中期経営計画策定やM&A戦略の策定といった「戦略領域」や、営業改革や購買コストの削減、決算プロセスの最適化といった「オペレーション領域」、会計システムをはじめとする基幹系システム導入支援といった「IT領域」が主な業務で、営業戦略やマーケティング戦略など、医療関係の知識や専門用語、業界特有の感覚・慣習への理解が必要とされるのが特徴的です。

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そもそも医療コンサルタントは需要があるのか?

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医療コンサルタントに転職を考えている場合、本当に需要があるかどうかも気になるポイントではないでしょうか。
実は、コンサルティング業界の中でも需要が高まっているのが、医療コンサルタントです。
特に、医院開業を希望する医師などは、開業までにやるべきことが多いことから、医療コンサルタントに相談を持ち掛けることが少なくありません。
又、新型コロナウイルス感染症拡大の影響もあり、医療ヘルスケア市場は世界規模で成長が見込まれています。
特に注目なのが医療IT分野で、AIやロボット、VRといったIT技術を医療・介護に応用したサービスも増えてきています。
日本も超高齢化社会に突入すると共に人手不足が深刻化しており、従来の医療関連企業だけではなく、IT企業をはじめ、様々な業種の企業が医療ヘルスケア分野に進出することが予想されるなど、医療ヘルスケア市場が拡大していることもあり、知識を持った医療コンサルタントの需要は高くなっています。

医療コンサルタントの平均年収

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一般的な企業よりも高いとされる医療コンサルタントの年収ですが、医療機関向けのコンサルタント、医薬品・医療機器メーカー向けのコンサルタントで若干異なります。

医療機関や介護事業者向けに特化した医療コンサルタントの平均年収は400~2,000万円以上で、国内コンサルティングファームが多いことや、医療機関や介護事業者の経常利益が小さいため、医薬品・医療機器メーカーよりも給与水準がやや低めです。
医薬品・医療機器メーカー向けの医療コンサルタントの平均年収は500~3,000万円以上です。医薬品・医療機器メーカー向けの医療コンサルタントは外資系が多いことや、医療機関と比べて利益額の大きさが違うこと、金融・公共など他インダストリー向けのユニットと同じ給与水準に設定されているなどの理由から比較的高めとなり、年収に差が出ています。

医療コンサルタントに向いている人の特徴

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どのような業種にも、それぞれ合う・合わないがあります。どれだけ興味ややる気があったとしても、その人の本質が仕事内容と合わない場合、長続きはしません。
医療機関や医療機器メーカーを相手にする医療コンサルタントには、以下のような資質が求められます。

・根気強く忍耐力がある人
・日々、勉強を怠らない人

必要な資質として挙げたこの2点について、具体的にどういった人が医療コンサルタントに向いているか、それぞれ特徴をご紹介していきます。

根気強く忍耐力がある人

医療コンサルタントに限った話ではありませんが、コンサルティング業務というものは結果が出るまでにどうしても時間がかかります。
すぐに結果が出るケースは開業支援くらいで、他の分野のコンサルティングでは中長期にわたり、数カ月単位での張り付きがひつようになる為、根気強く忍耐力を持ち続けて業務に取り組める人が求められます。

日々、勉強を怠らない人

医療コンサルタントが相手にするのは、一般企業とはやや異なる、特殊な業界です。
医療機関にせよ、医薬品・医療機器メーカーにせよ、医療業界ならではの専門用語が使われることが多く、当然ながら、医療現場の知識や専門用語を知っておかなければ医師などに提案などできません。
クライアントとの信頼関係を築くためにも、専門用語を調べるなどして、知らない言葉を理解しておくなど、日々の勉強を怠らない努力が必要です。
又、資格を取得して医療系の経営についての知識があるということを証明することも、クライアントから信頼を寄せられる為に有効な手段と言えます。

医療コンサルタントの転職に有利になる資格

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専門的な知識や業界理解が必要とされる医療コンサルタントですが、医療コンサルタントになるために必ず取得しなければならないという資格や明確な決まりは、実はありません。
ただし、医療コンサルタントとしての知識や専門的な資格を有している人材の方が、クライアントからのニーズは当然ながら高くなります。
医療コンサルタントとして取得しておきたい資格は、以下の3つです。

・医業経営コンサルタント
・情報化認定コンサルタント、
・医療経営士

資格がなければ医療コンサルタントに転職できないというわけではありませんが、資格を取得している方が転職活動も転職後の業務も有利になります。

医業経営コンサルタント

医療コンサルタントになる為に取得しておきたい資格の一つが医業経営コンサルタントです。
主に病院や医療法人の経営に対するコンサルティングを行い、経営課題を見つけ、解決して健全経営を目指すという、医療コンサルタントの業務内容そのままですが、「医療経営コンサルタント」を名乗る為の規定がないことに対し、「医業経営コンサルタント」は公益社団法人日本経営コンサルタント協会から認定された資格保有者のみが名乗れます。
資格認定を受けることで協会HPに名前が掲載されることで、知名度や信頼度も上がり、仕事を得る為に有利な資格と言えます。
しかし、資格取得には講座の受講と2回の試験に合格する必要があります。
受講料は50,000円、年に1回開催される1次試験は10,000円、年に2回開催される2次試験年2回開催では15,000円と時間と費用もかかります。
合格後も名前の登録は登録料80,000円、継続する場合は1年毎に120,000円の費用がかかり、大きなアドバンテージを得る代わりに大きなコストがかかる資格でもあります。

情報化認定コンサルタント

先にも少し触れましたが、新型コロナウイルス感染症の感染拡大もあり、近年、医療業界でもIT化が進んでいます。
情報化社会の現在、医療コンサルタントには医療機関の経営に関する知識はもちろん、ITに関する高い知識も求められます。その為に必要なのが、経営者及び医療機関等と情報システム開発側の間に立つ【情報化認定コンサルタント】の資格です。
情報化認定コンサルタントの資格は医業経営コンサルタントの資格取得後に取得できるもので、システム開発の専門知識が必要となります。
医業コンサルタントと情報化認定コンサルタントの両方の資格を有することで、経営戦略策定から情報システムの導入・開発・運用・更新までのプロセスを一貫してカバーすることができます。

医療経営士

医療コンサルタントに転職する為に、医業経営コンサルタント、情報化認定コンサルタントと共に取得しておきたい資格は【医療経営士】の資格です。
医療経営士とは、医業経営コンサルタントと同じような資格で、医療業界の経営に関する知識やマネジメント能力を有した人材であることを証明する資格で、医業経営コンサルタントとの大きな違いはコスト面です。
受験費用は3級受験では8,640円、2級受験では15,400円、1級受験では50,000円、合格後の資格更新は3年毎で年会費10,000円がかかりますが、コスト面からみれば医業経営コンサルタントよりもハードルがやや低く、目指しやすいと言えます。
ただし、合格率で見ると医療経営士の方が合格率は低めで、3級試験では50%ほど、2級試験では20%〜30%程度と難易度はやや高めです。とはいえ、出題範囲は日本医療経営実践協会の公式HPで公表されていますし、大体50%程度が合格しているので、しっかりと試験勉強をして臨めば大丈夫でしょう。

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会社名 転職難易度 人気度
ボストンコンサルティンググループ ★★★★★ ★★★★
デロイトトーマツコンサルティング ★★★★ ★★★★
アクセンチュア ★★★ ★★★★★
日本M&Aセンター ★★★★ ★★★
リクルート ★★ ★★★★★
楽天 ★★★ ★★★★
Amazon Japan ★★★★ ★★★★★
インテリゴリラでは、上記のような各業界No.1の難関企業の選考体験記が掲載してあります。

また一般的な選考体験記と大きく異なり、インテリゴリラの選考体験記からは下記の情報が得られます。

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医療コンサルタントは年収の幅が広い高給を狙える!

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以上、医療コンサルタントとはどういった職業なのか、その業務内容や転職に必要な資格の有無、年収などをご紹介しましたがいかがでしたでしょうか。
医療機関や医薬品・医療機器メーカーが抱える経営課題に対し、根本的課題を発見すると共にその課題の具体的な解決策を立案するのが医療コンサルタントの役割です。
医療機関を対象とするか、医薬品・医療機器メーカーを対象とするかで仕事内容や進め方も大きく変わり、給与水準も変わる為、年収の幅も広く、実務経験を重ね実績を上げたり、語学やIT等のスキルを持ち合わせることで、高い給与も狙えます。
医療コンサルタントの中には医師や看護師の資格を持つ人もいますが、必ずしも資格や経験が必要というわけではありません。しかし、ご紹介した「医業経営コンサルタント」、「情報化認定コンサルタント」、「医療経営士」といった資格を取得することで、よりクライアントからの信頼も高まるので、医療コンサルタントへの転職を考えている人は資格取得も視野に入れることをおすすめします。
又、開業を検討している医師の多くが医療コンサルタントを利用していることもあり、コンサルタント業界の中でも医療コンサルタントは需要が高まっていると注目されています。特に、近年は医療業界もIT化が進んでいて、IT関連プロジェクトも増えていることから、ITコンサルタントとしてのスキルや経験が求められる傾向にあるので、異業種からの転職や未経験でも積極的にトライしてみて下さい。

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田前希美
ライター

田前希美

医療系の職場で10年弱働き、今は子育てをしながらWEBライターをしています。多方面にアンテナを張り、幅広く様々なジャンルの記事を執筆中。

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